データが示す「日本の不妊治療」知られざる実態 不妊治療の「平均回数」や「年齢別の妊娠率」とは

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体外受精で生まれた子は2019年に過去最高を更新しました(写真提供:リプロダクションクリニック)
4月から不妊治療の患者負担額が3割になり、治療する人が大きく増えることが予想されます。そのため、これまで不妊治療は「妊娠を考える人たちが考えること」と捉えられがちでしたが、「(他の病気や介護と同様に)社会全体が共に歩む方法を考えること」へと意識を変えなければいけない時期に差し掛かっています。
4日連続特集「不妊治療は “ひとごと” ですか?」の1日目第3回は、日本の「不妊治療の実態」をさまざまなデータから読み解きます。
【1日目のそのほかの記事】
第1回:不妊治療「最大手クリニック」あえて自由診療の訳
第2回:不妊治療のお金「保険適用」でどう変化?実例検証
第4回:32歳女性「妊娠できるか検査」で見えた残酷な現実

「14人に1人」――。2019年に体外受精で生まれた子の割合です。その数は6万598人で、過去最多を更新しました。

(外部配信先では図や画像を全部閲覧できない場合があります。その際は東洋経済オンライン内でお読みください)

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体外受精と顕微授精の総治療数も45万8101周期と、過去最多を更新。なお、「周期」は耳慣れない単位ですが、治療を行った月経周期(約28日間)の数を指します。

1人の女性が年間に何回治療を行うかはまちまちであるため、人数でカウントすることは難しく、生殖医療の分野ではこの単位が用いられています。

総治療数の話に戻りますが、団塊ジュニアが40歳代後半になり、妊娠の可能性が高い女性の人口が減少に転じていることから、増加のペースは緩やかになってきています。

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