DXを進めると組織に「新しい発想」が生まれる理由 実験を認めない企業のデジタル化は掛け声倒れ

拡大
縮小

DXの本には、DXも「CEO主導」とある。だが、本当にそうだろうか。もちろんCEO自らが旗振り役となり主導してくれれば助かる。でも、そうはならないと、いや、そうはできないと、個人的には思う。

かなり昔、ある研修で、インストラクターが「昔は黒電話(これも死語、いわゆる携帯でない電話)がない家があったんですよ」といったところ、 「え、全部の電話が携帯だったんですか!?」と尋ねられ驚いたそうだ。

生まれてきたときからデジタルが当たり前の人がいて、彼らが、社内のデジタル化を推進したり、デジタルで事業を創出したりする。そこで「黒電話が何かがわかるCEO」ができることは何か。それは、とにかくはデジタル世代がリクエストする「実験を認めてあげられるか」にかかっていると思う。

会社貸与のスマホにアプリを入れるつど、会社に申告し、「そのアプリ、何に使うんだ?」と聞かれているようでは、その会社でデジタル化は難しい。

DXは果たして手段なのか? 目的なのか?

たとえば「チャット」を導入したとしよう。これをソフトウェアの話だととらえればもうそれ以上話は進まないだろう。これは「新しいコミュニケーションのあり方の話だ」ととらえられなければ本質を見失ってしまうと思う。

同様に、「チャットを導入したら100%コミュニケーションがよくなるのか? その財務価値はいくらか?」といわれても答えようがない。それでも、「あるロジック」を入れて財務価値を無理矢理に算出し、上の人(意思決定者)にその導入を許可してもらう必要がある、という伝統的企業が多い。推進者からすれば「 『べつに、工場をどこかに新設したい』とかいっているわけではない!」と叫びたいものがあるだろう。このあたり、実験を認める寛容さがないと、DXは「できることだけをやる」ということになってしまい、 掛け声倒れになるのではないか。

次ページDXがもたらす成果を考えるヒント
関連記事
トピックボードAD
キャリア・教育の人気記事
トレンドライブラリーAD
連載一覧
連載一覧はこちら
人気の動画
【田内学×後藤達也】新興国化する日本、プロの「新NISA」観
【田内学×後藤達也】新興国化する日本、プロの「新NISA」観
【田内学×後藤達也】激論!日本を底上げする「金融教育」とは
【田内学×後藤達也】激論!日本を底上げする「金融教育」とは
TSUTAYAも大量閉店、CCCに起きている地殻変動
TSUTAYAも大量閉店、CCCに起きている地殻変動
【田内学×後藤達也】株高の今「怪しい経済情報」ここに注意
【田内学×後藤達也】株高の今「怪しい経済情報」ここに注意
アクセスランキング
  • 1時間
  • 24時間
  • 週間
  • 月間
  • シェア
会員記事アクセスランキング
  • 1時間
  • 24時間
  • 週間
  • 月間
トレンドウォッチAD
東洋経済education×ICT