メンタルヘルス不調者の増加に歯止め--企業におけるメンタルヘルスの実態と対策


企業規模別に見ると、従業員1000人以上97.5%、300~999人64.0%、300人未満32.2%というように、規模が大きいほど休職者が「いる」割合が高い。

休職者の職場復帰割合は?

「過去にメンタルヘルス不調で休職した社員がいる」企業は92.7%。1000人以上規模では、100%の企業において、過去に休職者が発生している。

上記のうち、完全に職場復帰できたのは「半分程度」とする企業が25.1%で最も多く、以下「7~8割程度」が22.0%、「ほとんど (9割以上)」が20.3%と続く。

この3者に、「全員」復職できた(7.9%) を合計すると約75%となり、4分の3の企業で「半分程度」以上が完全復帰できたことがわかる。

メンタルヘルス対策の実施企業は増加

健康保険組合や外部の専門機関を利用して実施しているものも含め、メンタルヘルス対策の実施状況を尋ねたところ、何らかの施策を「実施している」企業が86.5%と9割近くを占めた。

前回08年調査の79.2%と比べ7.3ポイント、前々回05年調査の68.0%より18.5ポイント増加している。
(東洋経済HRオンライン編集長:田宮寛之)

【調査要領】
・調査名:企業のメンタルヘルス対策に関する実態調査
・調査対象:全国の上場企業3589社と上場企業に匹敵する非上場企業(資本金5億円以上 かつ従業員500人以上) 328社の合計3917社
・調査期間:2010年4月6日~5月17日
・集計対象:前記調査対象のうち、回答のあった252社

詳しくは
https://www.rosei.or.jp/contents/detail/28630

人事・労務が企業を変える 東洋経済HRオンライン

 

 

キャリア・教育の人気記事
トピックボードAD
関連記事
  • ポストコロナのメガ地経学ーパワー・バランス/世界秩序/文明
  • iPhoneの裏技
  • コロナショック、企業の針路
  • 最新の週刊東洋経済
トレンドライブラリーAD
アクセスランキング
  • 1時間
  • 24時間
  • 週間
  • 月間
  • シェア
トレンドウォッチAD
100億円の寄付を即決<br>ユニクロ柳井会長の危機感

ともにノーベル賞を受賞した京都大学の本庶教授、山中教授に、ユニクロの柳井会長が過去最大規模となる総額100億円を寄付すると発表。研究支援を決めた背景には、サステナビリティ、社会課題の解決などに対する柳井氏の強いメッセージがありました。