｢老後の家選び｣ストレスなく暮らす3つの条件 マイホームに｢住み続ける｣のはデメリットも

結論から言えば、子どもと同居せず夫婦2人が望ましいです。実際、2世帯や3世帯の同居は、家族の形として主流ではなく、うまくいかないケースも多発しています。

夫に先立たれた82歳のBさんが、札幌で長男と暮らしていたケースを紹介します。

最初のうちは、問題なく暮らしていたそうです。次第に長男の嫁と、ささいな言葉のやり取り、料理の味の違い、掃除のやり方が気になるようになって、折り合いが悪くなっていったそうです。長男も奥さんの味方をして、Bさんは孤独感を味わうようになりました。結局は東京にいる長女の家に移り、今は長女の自宅の近くで介護施設を探しています。

老後に子どもと同居する選択は、いろいろなリスクが出てきます。子ども側も親の介護と向き合わないといけないので、自分の配偶者の協力や理解が必要となります。

高齢の親のほうも、自分の子どもだけでなく、その配偶者との人間関係に神経を遣わないといけません。親子で同居して一緒に住むことによって、住居費や食費の負担が少なくなるため、金銭的なメリットはあります。一方で、人間関係のストレスというリスクもついてくるのです。

誰と住むかは、夫婦2人だけ、もしくは1人暮らしをしつつ、住む場所は子どもの家の近くが理想です。こうすることで、小さいときは孫の面倒をみたり成長を見守ったりすることで、生きる活力となります。そして介護が必要になったら、子どもに助けてもらうこともできます。

こうした適度な距離感を保つことが、老後生活でストレスを極力減らしつつも、介護対策も見据えられるのです。

老後用のコンパクトな家に移ろう

自宅を所有していると、いろいろな維持費用が発生します。結婚当初に購入したとすると、子どもが独立した頃には築30年以上は経っていることがほとんど。

とくに戸建ての場合、経年劣化により外壁や水回りが傷み、リフォーム費用も想定しなくてはいけません。

マンションであれば、築年数の経過とともに、共用部分の修繕費用として修繕積立金が重く家計にのしかかってきます。築年数が古く、総戸数が少なければ、1世帯当たりの負担額は大きくなります。