在宅勤務で変わる「日本の働き方」の究極形態 外資コンサルや弁護士など「プロ集団」の働き方

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プロフェッショナルの集団はどのような働き方をしているのでしょうか(写真:kotoru / PIXTA)

コロナ禍により、大企業を中心に多くの日本企業が在宅勤務を取り入れた。その結果、コミュニケーションにZOOMや電話などが使われ、社内の会議室でこっそりと誰かと情報交換したり、裏で根回しをしたりする日本企業特有の文化が消えはしないが、やりにくくなった。在宅勤務の社員は、社内の空気を読んで、周囲の期待に応えるのではなく、自宅でパソコンを使って作業しアウトプットを出すことが求められている。

そのために、上司は具体的な指示を出さなければならず、部下は上司が満足する分析、意見、アイデアを提供していかなければならなくなった。新しいプロジェクトを立ち上げる時には、いい結果を出せるように、上司は最適のスキルを持った部下を選別することになる。こうして、日本企業の働き方の変革が進みつつある。これからの働き方、そこで求められる組織のあり方、人材のスキルはどのようなものになっていくのか。

その方向性が、まさに今大企業で導入されつつあるジョブ型雇用である。そして、その究極の姿がプロフェッショナルの集合体である外資系コンサルティング会社である。彼らがどのような働き方をしているのかを紹介していこう。

外資系コンサルティング会社の働き方

外資系コンサルティング会社は、専門性の高いプロフェッショナルの集団である。一番上は「パートナー」、次が「プリンシパル」、その次が「シニア・アソシエイト」、「アソシエイト」というように4段階ぐらいに分かれている。ファームによっては、各レベルの呼び名が違ったり、もっと細分化されているところもあるが、大まかにはこんな階層構造である。

パートナーは、クライアントからプロジェクトを取ってきて、その実行にも責任を負う人。プリンシパルはその予備軍で、プロジェクトのリーダーとなり、チームメンバーにアサインメントを与えていく人。その次のシニア・アソシエイトも、プロジェクト・リーダーの役割を果たすが、まだパートナー予備軍とは認められていない人である。その下のアソシエイトが実働部隊だ。クライアントからデータをもらい分析をし、クライアントの社員にインタビューを行い、その結果を地道にまとめていく人である。

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