在宅で企業が買うWebサービス作った3人の稼業

個人開発の実践者に聞くマネタイズのヒント

思い切って会社を休職し、オンラインのプログラミングスクールに入学。1カ月の受講で「HTML」や「CSS」「Ruby on Rails」といったプログラミング言語を一通り学んだ。しかし、「いくらスクールでコードの書き方を学んでも、いざ自分で書いてみるとエラーが続出。どう解決すればいいかわからなかった」と語る。

そこで思いついたのが、プログラミングに詳しい人と知り合い、疑問をぶつけること。プログラミング関連のイベント情報を調べ、エンジニアが集まる会合に頻繁に顔を出し、エラーの原因などを根気強く尋ねた。「1人だと1つエラーが出ただけで1週間くらい開発が止まったが、詳しい人に聞くことですぐ解決できた。どんな機能を載せたらいいかなど、お笑いファン同士のコミュニティでは得られなかった知識も教わった」。

そうしてお笑いライブの検索サービス「ワラリー!」を完成させ、2018年11月にリリース。ツイッターで頻繁にライブ情報などを発信することでユーザーを増やし、月間30万PVほどを集め、広告費も稼げるようになった。ワラリーは2020年夏、エンタメのデジタル化支援を行うplaygroundに事業譲渡。個人が開発したWebサービスを法人に事業譲渡する例は少なく、それだけ収益拡大のポテンシャルを評価されたといえる。

素人だったからこその強み

かしいさんは現在、フリーのエンジニアとして活動している。プログラミング未経験の立場から開発、事業譲渡に至った経緯を振り返り、「技術を知らない素人だったことが強みになった」という。「プロのエンジニアは使える技術を優先してサービスを作るなど、技術志向になってしまいがち。私の場合、プログラミングの知識が乏しかったことで、技術より自分がほしいサービスにこだわることができた。シンプルなサービスでも、ニッチな市場で先行者になればマネタイズの道は開ける」と語る。

3人に共通するのは、大手が目をつけないニッチ市場で「自分がほしい」と思うサービスにこだわったこと。個人によるWebサービス開発はそこがスタートといえそうだ。

バックナンバーとなる『週刊東洋経済』2020年12月5日号の特集は「在宅仕事図鑑」です。
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