三井造船とキッコーマンを分析する アベノミクスによる円安で、恩恵はあったのか

売上高は大幅に増えたが、営業減益となった三井造船

三井造船の平成26年３月期（2013年４月～2014年３月）の決算から見ていきましょう。

昨年夏、2017年３月までの中期経営計画を発表した三井造船。経営課題にスピード感をもって対応するという方針のもと、通常より9か月前倒しで発表した（撮影：大澤 誠）

まずは損益計算書（11ページ）を開きますと、売上高は前の期より大幅に伸び、16.1％増の6700億円となりました。

ところが、売上原価が売上高以上に増えてしまったため、売上総利益は4.3％減少して1382億円。さらに販売費及び一般管理費（販管費）が微増し、営業利益は16.8％減の199億円となりました。売上総利益が減っていますから、営業利益の落ち込みは売上原価の増加が大きいと言えます。

原因は何でしょうか。決算短信の説明によると、受注高は前の期より67.1％も増えたのですが、船の需給が緩んで価格が下落し、採算が悪化したということです。

船の運賃は世界経済に影響されて大きく変動しますが、実は船の値段も、新造船、中古船を含めて、市況商品のように比較的大きな値動きがあるのです。このほか、物価上昇による原材料費の高騰や、景気回復に伴う人件費の上昇も、利益を押し下げる要因になったと思われます。