構造不況の造船 海洋資源に走る 日の丸造船、石油･ガス開発の洋上設備に活路求める

「三井海洋開発の成長を全面的にサポートし、海洋資源分野をもっと伸ばしていく」──。川崎重工業との経営統合が、重機・造船業界の大型再編として話題となりながらも破談に終わった三井造船。新たな生き残り策を迫られる中、6月に就任した田中孝雄社長は、子会社の三井海洋開発を通じたFPSO（浮体式の原油生産・貯蔵・積み出し設備）事業の拡大を急ぐ。

FPSOは、全長300メートルの巨大タンカーに大型プラントを搭載した洋上設備。海底から原油をくみ出し、不純物を取り除いた後に船体内のタンクで一時貯蔵する。三井海洋はそのFPSOを専門とする設計・エンジニアリングの世界大手だ。自社で設計、機材調達を手掛け、シンガポールなどの造船所を下請けとして設備を建造する。

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三井海洋はブラジルの国営石油会社、ペトロブラスなどから、1基で1000億円を超す大型FPSOを相次ぎ受注。赤字寸前の本体造船事業とは対照的に、今2013年12月期の売上高は2200億円、最終利益は65億円といずれも過去最高を更新する見込みだ。川重の前社長らが三井造船との経営統合を画策したのも、成長が続く三井海洋の獲得が大きな狙いの一つだった。

「FPSOの需要は今後も増えていく。マンパワーを増やせば、もっと事業規模を拡大できる」と三井造船の田中社長。現在のところ、三井海洋はエンジニアなどの人数的な制約から、年間2基の新規受注に対応するのが精いっぱい。三井造船からの人員派遣に加え、本体陸上プラント部隊が装置の一部設計を引き受けるなど支援を強化し、早期に3基まで対応できる体制を整える。