｢エクリプスクロスPHEV｣から見る三菱の再起 暮らしの安心という新たなクルマ選びの基準

足元ばかりを見る経営が、大手といえども10年後の存続を見通せない事態にしている。さらに東日本大震災をきっかけに、日産と三菱自動車はEVやPHEVが災害時の電力供給に役立つことを、身をもって経験した。被災した人々も電動車両の現実を体験した。

今、日産と三菱自動車は各自治体と災害協定を積極的に結び、なかでも日産は、ビークル・トゥ・ホーム（V to H）として、EVから自宅への電力供給システムを構築している。三菱自動車も電動ドライブハウスの取り組みを昨年からはじめ、EVとPHEVからの電力供給や太陽光発電との連携を開始した。

三菱自動車は自治体と災害時協力協定も推進している（写真：三菱自動車工業）

クルマの電動化は、単なる移動手段としての環境適合だけでなく、気候変動による異常気象が常態化した今日、生活を維持し、安心した日々を過ごすための支援システムとして機能するようになっているのである。

クルマ選びの新基準、暮らしの安心を提供できるか？

三菱自動車の目指すべきは、新車の商品性を高め、企業体質の改善による信頼を取り戻しつつ、経営の柱の1つとする電動化のさらなる強化によって、暮らしの安心を提供する企業へ邁進することである。

そのうえで、新車開発のもう1つの柱である、4輪駆動とS-AWCによる走行安定制御は、異常気象や災害時における緊急の移動も確保する可能性を広げることになる。

東洋経済オンライン「自動車最前線」は、自動車にまつわるホットなニュースをタイムリーに配信！ 記事一覧はこちら

世界的な冒険ラリーであるパリ～ダカールで、2度優勝を果たした三菱自動車の増岡浩は、「三菱のクルマであれば、万一のときでも自分のクルマで家に帰れる安心がある」と語る。

万一のときを考えながらの暮らしがこの先続く可能性は高い。衣食住に加え、移動の自由が生活を守ることは新型コロナウイルスの広がりでも明らかになった。これに異常気象が加わるとき、クルマ選びは新たな視点が必要になってくるだろう。