カフェ戦国時代、スタバが再び「満席」になる

コロナ禍でもドトールやコメダとここが違う

コロナ禍でもスタバは国内1500店以上と断トツ。最近では満席となる店舗も目立ち始めている(写真:スターバックスジャパン)

いつまで「スタバ一強」は続くか――。

カフェ業界は新型コロナウイルスによる大きな打撃を受けた業界のひとつだ。消費者がカフェに求めるのは、コーヒーや軽食などの商品だけではない。そこは待ち合わせや仕事で時間を過ごすための快適な場所であり、心地よい接客なども含めた総合的なスペースである。元来、どうしても店内利用が軸の営業になるため、公共空間などでは感染予防で密を避けたい利用者の心理が、カフェ業界にも強い逆風となった。

ただし近年、カフェの市場規模は増加が続いていた。日本フードサービス協会の調査によると、2019年の「喫茶店」の市場規模は1兆1780億円で、10年前と比較して約17%増加。同じ10年間で約10%増となった外食産業全体と比べても、カフェの成長は目立っていたことがわかる。食事は1日3食であるのに対し、コーヒーは嗜好品であるため、1人あたり消費量の伸びが市場の成長に寄与した。『会社四季報 業界地図2021年版』(東洋経済新報社、8月28日発売)では、カフェ業界を含む全173業界の現状と先行きについて、会社四季報記者が徹底解説している。

スタバは国内1500店超、個性が際立つ店舗も

中でもこの10年間の牽引役が「スターバックスコーヒー」(以下、スタバ)である。2010年に912店だった店舗数を、足元では1581店まで1.7倍強に増やした。コロナ前、スターバックスコーヒージャパンの水口貴文CEOは「ありがたいことに満席で席が取れないという声を多くいただいている」と語り、満席で逃していた顧客を確保するため、年間約100店ペースでの積極拡大を進めてきたのである。

173業界の勢力図や先行きがひとめでわかる『会社四季報 業界地図2021年版』(東洋経済新報社)。書影をクリックするとアマゾンのサイトにジャンプします

そのスタバも、コロナ禍による緊急事態宣言中は、13の「特定警戒都道府県」で全店舗を一斉休業するなど、深刻なダメージを受けた。しかし、宣言解除後は、客足が順調に戻ってきているようだ。もともと固定客が多かったうえ、ソーシャルディスタンスを保つために席数の間引きもしており、現在また満席になっている店舗がしばしば見られる。

2018年からスタバは「2021年末までに1700店」という店舗数の目標を掲げてきた。コロナ禍を経た今も、この方針を変えておらず、積極的な出店を継続している。6月27日には東京・国立で、聴覚に障害のある従業員が中心となり手話で接客する、「サイニングストア」を開業。7月30日には東京・銀座で、メガネチェーンJINSとコラボしワーキングスペースを設けた店舗を開業するなど、意欲的な店舗の取り組みに余念がない。

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