日本史の「新テスト」で問われる"思考力"の正体

大学入学共通テストの押さえるべきツボ

最後にもう1つあげておきましょう。2018年解答番号27・28です。

資料から読み取った情報を自分の知識と総合して考えることを求めた出題で、下関条約により「イギリスが利益を得ることになった」という評価の根拠を問うています。

まず資料から探すのは…

解くにあたっては、まず資料から「イギリス」を探します。

資料Ⅱでは蘇州・杭州から沙市を経て重慶にいたる地域(華中と巴蜀)がイギリスの勢力範囲となっていることがわかります。資料Ⅲ「日本の主力艦調達先」や資料Ⅳ「日清戦争賠償金に関係する清国の対外借款」にもイギリスが出てきます。次に、資料Ⅰ「日清戦争の賠償金の使途」を見ましょう。「海軍拡張費(軍艦等補充基金含む)」が半分近くを占めていることがわかります。「賠償金」「軍艦」が資料Ⅲ、資料Ⅳに関連していますから、③「日本に賠償金2億両を支払う」がイギリスの利益につながっていたと判断できます。

次ページ思考力・判断力等を問う問題への3つの対応法
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