中国テレビ市場、安価な液晶テレビが売れ続け泥沼の価格競争に


山谷剛史  ライター

2009年は中国のテレビ市場にとって大きな変化の年だった。蘇寧電器や国美電器といった大手家電量販店や、ウォルマートやカルフールといった大型スーパーの家電売り場で、ブラウン管テレビから液晶テレビに、一気に移行した。
 
 これは09年年始より本格実施された中国政府による農村部向け家電普及政策「家電下郷」や都市部向け家電買い換え政策「以旧換新」によるところが大きい。さらにこの2つの国を挙げてのキャンペーンに中国各メーカーが便乗(→参考記事:以旧換新(都市向け買い換え補助金政策)で気を吐く中国テレビメーカー)し、家電販売キャンペーンを各地で行った結果「今テレビを買うなら液晶テレビ」という風潮を作り上げた感がある。

一連のキャンペーンには、テレビに加えて白モノ家電やIT製品も含まれていたが、とにかく家電の中ではテレビが元気だった。

ところで「今買うテレビ=液晶テレビ」と書いたが、中国では、プラズマテレビを含めた薄型テレビ全般を「液晶電視(液晶テレビ)」と呼んでいる。そもそも中国では、プラズマテレビがあまり認識されておらず、いざテレビを買おうとするとき、液晶とプラズマの違いや、それぞれの長所・短所を学ぼうとすらしない消費者が圧倒的だ。プラズマテレビを掲げるパナソニックは中国テレビ市場に関しては、PRがうまくいかなかったといえる。

「創維(スカイワース)」「海尓(ハイアール)」「TCL」「海信」「長虹」「康佳」をはじめとした各中国地場家電メーカーは、こぞって中国のあらゆる大都市の蘇寧電器や国美電器の壁に巨大な広告を張り、それだけにとどまらず繁華街のビルにも巨大な広告を張り付けた。

政治・経済の人気記事
トピックボードAD
関連記事
  • 最新の週刊東洋経済
  • 見過ごされる若者の貧困
  • ポストコロナのメガ地経学ーパワー・バランス/世界秩序/文明
  • 岐路に立つ日本の財政
トレンドライブラリーAD
人気の動画
早慶上理・MARCH・関関同立、少子化でどうなる?
早慶上理・MARCH・関関同立、少子化でどうなる?
築40年超「老朽マンション」丸ごと建て替えの大問題
築40年超「老朽マンション」丸ごと建て替えの大問題
山手線2日間運休「渋谷駅大工事」何をどう変えた
山手線2日間運休「渋谷駅大工事」何をどう変えた
「料理が突然、上手になる」たった1つの簡単秘訣
「料理が突然、上手になる」たった1つの簡単秘訣
アクセスランキング
  • 1時間
  • 24時間
  • 週間
  • 月間
  • シェア
トレンドウォッチAD
日米の躍進銘柄を総まくり<br>発掘! 未来の成長企業

米国の株式相場上昇に目を奪われがちですが、日本でも未来を牽引する成長企業は確実に育っています。本特集では「新興成長企業」や「トップの通信簿」などのランキングを掲載。GAFAMやメルカリの次の新主役を探しましょう。

東洋経済education×ICT