ついにアメリカの巨大バブル崩壊が見えて来た 株価の大乱高下めぐる｢6つの鍵｣で読み解く

次の会合でのさらなる利下げもありうるから、債券は値上がりを続けるはずだ。したがって「何があっても買いだ」、ということになり、債券買いが殺到し、金利が急低下した。債券投資家と株式投資家を先ほどは二分して議論したが、さらに両方に投資する投資家も当然いる。しかも、彼らは大きな規模で資金をシフトさせるから、彼らが一気に株式から債券にポジションをチェンジしたわけだ。なぜなら、債券でキャピタルゲインを狙えるからである。だから、株を売った。それゆえ、株式は下がったのである。

市場はより大きな下落局面、実体経済も長期下降へ

さて、今後はどうなるのか。私が2019年末の記事「2020年、意外なところからバブル崩壊は始まる」に書いたように、株式市場は大きな下落局面、バブル崩壊局面にある。

私は、きっかけはソフトバンクグループやユニコーンバブルの崩壊によると思っていたが、それ以外のまったく予想外の株式市場とは無関係のところからバブル崩壊のきっかけがきた。

ということは、これをきっかけに「ソフトバンクバブル」、「ユニコーンバブル」の崩壊の可能性もより一層強まったわけで、このバブル崩壊局面はさらに大きな崩壊局面となり、さらに長期に渡って続く。新型肺炎の話題が下火になったとしても、それにより株式市場が一時的に大きな反転をみせたとしても、ここはより大きな下落局面であるから、それを踏まえたうえで投資戦略を考えるべきである。

一方、実体経済については「今は新型肺炎による生産の先送り、需要の先送りが起きている。だから、新型肺炎騒ぎが収束すれば、その先送りされた需要が一気に出てくる。そうなれば景気は急回復する」、という議論がある。だが、それも間違いだ。

これは改めて議論したいが、これまで無駄に消費していたものが消えたので、人々はその無駄に気づき、あるいは無駄遣いの熱が醒めてしまっている。改めて需要が生じる、消費し直す、ということはない。

実体経済も大きなバブルになっていたというのが私の見方で、それが正しければ、実体経済も長期の下降局面に入るはずだ（本編はここで終了です。次ページは競馬好きの筆者が週末のレースを予想するコーナーです。あらかじめご了承下さい）。