不登校｢親だけの解決｣がとっても難しい理由 どれだけつらくても自分を責めないで

不登校問題を親子だけで解決するのが難しい理由とは？（写真：takasuu／iStock）

文科省の調べでは2017年度、不登校の小中学生の数は14万人を超えた。5年連続で増加を続けている。さらに日本財団の調べでは、不登校傾向にある中学生は33万人。40万人以上の不登校および不登校傾向の子どもたちがいるということは、その数以上に不登校に悩む親たちがいるということでもある。

不登校の子どもを持つ親たちが集まる「登校拒否を克服する会（大阪）」が9月中旬、大阪市内で行われた。同会が生まれたのは1986年。以来33年間、奇数月に1回、交流会を開催してきた。今回、200回目を迎えた。

なぜ「相談の場」が必要か？

同会の世話人代表を務める古庄健さん（71歳）はいう。

「登校拒否の子どもが増え始めたのは1970年代の半ばころですが、当時の認識は、甘え、さぼり、親の育て方が悪いというもので、本人や家族の責任が問われた時代が長く続きました。親は、親戚や友人にも言えない苦しい状況に追い込まれていたのです。われわれの会ができたのは、それから10年後でした」

当時は今ほど、相談できる場所もなかった。その中で、現職教師や定年退職した元教師が無料で教育相談を続けていたのが、「大阪教育文化センター 親と子の教育相談室（現NPO法人おおさか教育相談研究所）」だった。行政の相談機関、民間の不登校対応業者、多額の報酬を要求する宗教団体などを転々とした末に、たどり着く人も少なくなかった。

同研究所では今も年間約1,000回の面談を実施する（現在は有料）。そのおよそ8割が不登校や引きこもりの相談だという。

「同じ悩みを持つ者同士が話し合える場がほしい」という親の願いと、その必要性を感じていた相談員の呼びかけで同会はスタートした。古庄さんは、発足の1年後からの古参メンバーだ。1995年には、大阪からの声かけから全国にある親の会が結び付き、「登校拒否・不登校問題全国連絡会」も発足した。