日経平均は2019年半ば1万6000円もありうる 株価は戻っても底値はまだ確認できていない

波乱となった大発会だが、株価はいったん上昇しそうだ。その後には何が待っているのか（撮影：尾形文繁）

2019年も主要国の株価は波乱で始まっている。たとえば大発会4日の日経平均株価は大納会比で約2.2％の下落となったが、同日のニューヨークダウ工業株30種平均は、雇用統計の内容が好調であったことや、ジェローム・パウエル連銀議長が講演で先行きの利上げや量的緩和縮小は柔軟に判断すると語ったことから、前日比で約3.2％上振れして週を終えている。このため、先週末のシカゴ日経平均先物（円建て）は2万円を超えて引けた。

株価指数だけでなく昨年終わりからは為替相場もぶれ始めた。特に日本時間で1月3日の朝は、急激な円高とその反動が短時間で生じた。これらの理由は何か。多くの投資家が最近の市況の動きの速さで方向感を失ったり、傷ついたポジションの投げ（売りも買いも）に走ったりしているうえ、システム的な売買などがそれに乗って値動きを増幅しているためだと推察される。

いったん上昇しても、株価は2019年央に一段と下落へ

こうしたボラティリティ（変動率）の高さは、今後も続きそうだ。また、筆者の中期的な株価見通しの方向性は、これまでと変わっていない。昨年を中心に生じた主要国の株価下落は、「アメリカの景気がこれから悪化するかもしれない」といった同国発の世界経済悪化の「前哨戦」だったと考えている。

やはり、これから「アメリカの景気の悪化がかなり確実だ」という、株価下落の「本番」がやってくると懸念する。前哨戦より本番の方が、一段と大きく株価が下落すると見込むので、足元の主要国の株価水準がすでに底値圏に達したとは考えていない（短期的なリバウンドはありうるものの、そうであってもその後さらに下落すると予想）。

当コラムでは、昨年10月から、「2019年央に向けて日経平均は下落し、2万円を割れて1万9000円台の可能性がある」としていた。しかし、「前哨戦」であるにもかかわらず株価下落が急速で大幅であることを踏まえて、前回のコラム「いよいよアメリカ株の『溶解』が始まった」（12月25日付）では「2019年央の日経平均の下値メドを1万8000円と下方修正するが、あくまでもメドに過ぎない」と述べた。