米市場で密かに語られる悲観論｢3つの根拠｣ 現場に近い人ほど､今後の株価下落を警戒

アメリカの景気は一見よさそうに見える。だがマーケット関係者に話を聞くと、現場に近い人ほど今後については悲観的な考えを持っている人が少なくないようだ（写真：ロイター／アフロ）

｢脆弱さ｣が続く日米の株価

日本やアメリカなど主要諸国の株価が冴えない。多少は戻しているとはいうものの、筆者の日経平均株価の中期的な見通しは、これまで何度か当コラムで述べている通りだが「短期的に戻りがあっても10月初旬の高値を抜けず、来年には2万円前後の攻防（2万円割れを含む）に陥る」、というものだ。実際には、特に日本株については、短期的な大きな戻りがないまま、弱含み続けている状況となっている。

先週の物色動向をみると、これまで大きく売り込まれてきた半導体・半導体設備投資関連については、米SOX指数（フィラデルフィア半導体株指数）が、ニューヨークダウやナスダック総合指数などの主要指数に比べて、やや底固さを見せてきている。それにつれて、日本株でも、東京エレクトロン、アドバンテストなどの銘柄の株価は、先週の半ばくらいから堅調さを取り戻したかのような動きを示した。

とは言っても、アメリカの株式市場をみれば、現地で ”Tech rout”（ハイテク株の敗走）と称される騒ぎの「ご本尊」であるアップル株については、スマホの生産調整に関するニュースがこれでもかと続き、株価下げ止まりの様相がなかなか見えていない。こうしたアップル株の動きは、単に同社だけのことというより、これまで「花形」だったFAANG株（フェイスブック、アップル、アマゾン、ネットフリックス、グーグル～上場企業としてはアルファベット）の株価下落に象徴される、物色の柱の崩壊や、投資家心理の悪化、と広く捉えるべきなのだろう。

やはり冒頭のシナリオである、世界株の下落基調、すなわち日経平均は短期的に戻っても（戻らないかもしれないが）弱気相場が続く、という展開が、残念ながら的中しそうだと懸念している。