2019年の年初めに｢買うべき株｣とは何か 円安シナリオ崩れ､企業業績の先行きに不安

新年早々波乱になりそうな株式市場。2019年の日経平均株価は、2018年の終値を上回って終了することができるのだろうか（撮影：梅谷秀司）

まずは昨年の12月14日から始まったニューヨークダウや日本株の下げをもう一度おさらいしておこう。NYダウは同18日の82ドル高を挟んで合計で約2805ドル安という強烈なものとなった。これは弱気に傾きつつあった投資家を直撃した。

同24日のダウの終値2万1792ドルは史上最高値2万6828ドル（10月3日）から18.7％の下げで、弱気相場への陰転を意味する20％の下げに迫った。一方でナスダックは史上最高値8109ポイントから23.6％の下げとなっており、すでに弱気相場に入っていた。

しかし、この下げはクリスマス休暇前のポジション調整売りから来るものだったことは明白だ。休暇明け12月26日のNYダウは、「谷深ければ山高し」の相場格言通り1086ドルの大幅高となった。この上げ幅は、2008年10月13日の936ドル高を超えて史上最大となり、上昇率でも2009年3月以来、ほぼ9年9カ月ぶりの高さだった。これに合わせて日経平均株価も、12月25日までの5連続安で2351円下げた後、ダウほどの迫力はないものの、26日171円高、27日750円高と一応、反転体勢を見せている。

株価は昨年末で底を打ったのか

問題は、日経平均株価が1010円45銭安で1万9155円74銭となった昨年12月25日が相場の底だったかどうかである。少なくとも4つの強い底入れシグナルはある。①日経平均総合かい離（25日、75日、200日移動平均かい離率の合計）がマイナス38.92％（12月25日現在）となったこと。2017年4月や2018年2～3月の急落の時も、実はこれほどのかい離はなかった。

②騰落レシオ（25日平均）が 65.6％（同日現在）と、買いゾーンと言われる70％を大きく下回った。③東証1部時価総額が540兆円（同日現在）となり、日本の名目GDP557兆円（2018年10月時点のIMF＝国際通貨基金推定）下回り、倍率は0.96倍となった。同時に日経平均のPBR（株価純資産倍率）も1倍を割れた。ちなみに史上最高の3万8915円で天井を打った1989年末は1.42倍だった。

④ネット裁定残（買い残―売り残）がマイナスになっている。12月26日現在の株数ベースでの売り残は2億9401万株、買い残は2億8412万株。もちろん金額ベースでもマイナスだ。これは、デリバティブのしこりがないカラカラの状態と言うよりは、戻りの原動力に成りうるレベルだ。