株価はそろそろいったん戻って再度下落する 今の波乱は行き過ぎだが､長い目では正しい

なぜアメリカ株が下がると、日本株はそれよりもっと下がってしまうのだろうか。筆者がやさしく解説する（写真：AP／アフロ）

株価は2015～2016年と似た動き？戻って再度下落へ

前回のコラム「株価は2019年半ばにかけて大きく下落する」（10月15日付）では、「日経平均株価は10月11日ザラ場2万4448円ですでに年内高値形成済み→11月までの戻りはあるが10月高値抜けず→2019年央2万円前後」というシナリオを紹介した。

このシナリオは、2015～2016年の展開に似ているのかもしれない。2015年は、日経平均が6月の2万0868円で高値をつけ（日々の終値ベース、小数点以下は四捨五入、以下も同様）、その後同9月には1万6931円まで下押しした。この時点では、株安の要因はそれほど明確ではなかった。

その後日経平均は2万0012円と再度2万円台を回復したものの、そこから2016年に入って、中国をはじめとした世界景気に対する懸念から急落。同6月下旬の「ブレクジットショック」を受けて1万4952円まで大きく下落して、ようやく底入れとなった。つまり、大幅下落→いったんの戻り→その後さらに大きな下落、という展開だ。変化幅で言えば、概ね4000円下落→3000円戻り→5000円下落、という動きだった。

今回の局面は、「足元の世界的な株安については、明確な要因が乏しい」と、疑念を抱く向きが多い。「米中貿易戦争」などによる世界的な景気の先行き懸念、という声はあるものの、まだ足元の経済指標や企業収益は堅調で、市場が本格的に心配するのは早過ぎる、と思える。現在のアナリスト予想を踏まえて日米株価の予想PER（株価収益率）をみても、両国ともに、割高感はない。

この点で、2015年6月から9月の下落局面と現在を比べると、「いろいろ不安要因はささかやかれるものの、まだ目に見える形ではない」という共通項があるようだ。