株価はそろそろいったん戻って再度下落する 今の波乱は行き過ぎだが､長い目では正しい

つまり、これまで筆者が主張してきたような、2019年のアメリカ発の景気悪化・株価下落は「まだ」実際には始まっていないが、前哨戦として、内外市場が「もう」一部反映し始めた可能性はある。そして2015年と同様に、いったんの株価の戻りはありそうだ。日経平均の下落幅も、10月2日の高値から3000円を超えてきており、2015年時の最初の下落幅の4000円に迫っている。

現時点が、予想PERでみて、日米株価に割高さがないことは述べたが、これから本格化する日本企業の4～9月期の決算や、企業側の収益見通しが、まったくの「スカ」であるとは考えにくい。企業側は、これまで米ドル円相場の前提として1ドル＝105～110円を想定しているところが多く、保守的だ。また、前回の四半期決算の発表時には、4～6月期の売上や利益の進捗率が高くても、自社の年度見通しの上方修正を見送った企業が数として優勢だったが、今回はさすがに上方修正を行なう企業が多いものと期待される。

もちろん、すでに企業側より強気の収益見通しを打ち出していた、アナリスト側をみると見通しの上方修正の勢いが衰えていることは事実だ。それでも、企業側がアナリスト側に接近する形で収益見通しの上方修正が行なわれ、それを市場が全く無視することはないだろう。だが2015年にはその戻り局面で、その年の高値を奪回できなかったように、やはり今回も10月2日の高値を上回ることは難しそうだ。

やはり2019年央にかけては、厳しい相場に

そしてこれも2016年と同様に、戻りの後の世界市場は厳しい展開になると予想している。2万3000円を回復しても、2019年央には、2万円の攻防（2万円割れも否定できない）になる可能性があると考える。

その主要因は、過去のコラムでも述べてきたように、アメリカ経済の悪化と、それによるアメリカ株安、米ドル安が、世界の経済と市場を巻き込むことだ。

そう予想する背景も繰り返し言及してきたが、改めて記す以下の3点だ。