イラン戦争でますます重要性が高まった日本の｢防衛＆建設15銘柄｣。ドローン､防空システム､地下型データセンター…

イラン戦争の最大の特徴の1つは、ドローン戦争の本格化だ。写真はWBグループのドローンのレプリカ（写真：Simon Wohlfahrt／Bloomberg）

今年の日本株市場は、日経平均株価が年初から2月末までにプラス16.9％と大きく上昇した。日経平均が年初から2カ月間でプラス15％超の上昇となったのは、1970年以降でわずか4回だ。

しかも同期間の主要株価指数を見ると、アメリカのS&P500はプラス0.5％、ドイツのDAXはプラス3.2％にとどまっており、日本株の上昇は際立っていた。韓国総合株価指数（KOSPI）のプラス48.1％には及ばないものの、世界の主要株式市場の中でも極めて好調なパフォーマンスであったといえる。

しかし、この流れは2月28日に急変した。

原油価格がパニック的急騰

アメリカとイスラエルが奇襲的にイランを空爆し、最高指導者のハメネイ師など中枢人物を殺害したことで、いわゆる「イラン戦争」が始まった。その後3月13日までの約2週間で、日経平均はマイナス8.5％と急落。これはドイツDAXのマイナス7.3％、S&P500のマイナス3.6％を上回る下落率であり、日本株を含むアジア株の弱さが際立つ展開となった。

今回のイラン戦争では、「ホルムズ海峡の事実上の封鎖」という典型的な地政学リスクが現実のものとなった。WTI原油先物価格は2月27日の1バレル＝約67ドルから、3月9日には一時約119ドルまで急騰し、約77％もの上昇となった。パニック的な価格変動といってよいだろう。

言うまでもなく、日本は原油輸入の大部分を中東に依存している。国家石油備蓄が十分に存在するとはいえ、有事においては、エネルギーや資源、食料を海外からの輸入に依存するアジア諸国の株式が売られやすい。

一方、高いエネルギー自給力と圧倒的な国力を持つアメリカ市場は相対的な耐性の強さを示している。今回のイラン戦争は、日本が抱える構造的な脆弱性を改めて浮き彫りにしたといえるだろう。