仕掛けられた『ジャパン・ラッシュ』の真実(下) 日経平均は1万9000円以上に吊り上げられる?

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●その「インフレ拡大経済」の中心に陣取り、指揮をとっていたのは常に英国ロンドンの金融街「シティ」(以下「ロンドン・シティ」)であった。いや、正確にいうと「ロンドン・シティ」に辿りつき、その繁栄を築き上げてきた“セファラディ”と呼ばれるユダヤ人集団であった。元来の「ユダヤ人」であり、同時にその一部が中世にイタリアへと移ってから、ポルトガル、スペイン、オランダへと辿りついた“セファラディ”たちはロンドン・シティから恰好の「ファンド国家」を操作してきたのである。これが米国の正体に他ならない

●したがって米国はいわば「ダミー」であり、「何かあった時に身を守るための盾」のようなものに過ぎないのであって、それ以上でもそれ以下でもないことをきっちりと認識しておく必要がある。もっと言えば「ロンドン・シティ」(表面的にはそれを覆い包む英国)が主体なのであって、米国はその従属変数に過ぎないのだ

●世界がこれから「デフレ縮小化」していくことに真っ先に気が付いたのもこの”セファラディ“たちであった。そして今から10年前の2003年には「その後に起きること」の大半を思い描き、準備し始めたのである。そしてその時、”セファラディ“たちが目を付けたのがわが国、しかもそこで「起死回生」の一手を講じるかもしれない「団塊ジュニア世代」(1973年前後生まれ)だったのである。そして”セファラディ“たちは、わが国の「団塊ジュニア世代」に対して密かにアプローチを開始した

なぜ「団塊ジュニア世代」は目を付けられたのか

●わが国が目をつけられたのには訳がある。莫大な富を持っており、しかも同じく国富に富んでいる共産主義国家「中国」とは異なり、自由主義国家だからだ。それまでのインフレ拡大経済がターニング・ポイントを迎え、一気に「デフレ縮小化」が進む中、最も有利なのは金満な勢力である。なぜならばモノの値段が安くなる(=デフレ)中で好きなものをどれだけでも買いあさることが出来るからだ。自由にモノが買え、その上、莫大な富を抱えているとなればわが国がそうした立場に躍り出ることは十分に考えられたわけであり、ここで“セファラディ”たちは二つの選択肢を迫られることになる

●一つは、仮に私たち日本人がこの様な、F1レースで言えば「ポール・ポジション」に自らがいることにつき何かの拍子に覚醒し、自らの意思で動き始めた場合に備え、準備しておくことだ。この時、わが国は怒涛の如く世界中を買い始め、圧倒的な力を誇示していくことになる。

しかも「平成バブル」の大失敗を踏まえているだけに、それなりに巧みに動き回る可能性が高い。そんな私たち日本人が覚醒する前に、ある程度関係性を持っておき、いざという時に「日本を助けているのは私たちである」というポジションを確保しておくという選択肢がまずあり得る(PLAN A)

次ページでは、PLAN Bとは?
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