なぜ日本の人事はこんなに「アナログ」なのか

「HRテック」の普及がなかなか進まないワケ

人事部がHRテック導入を阻んでいるケースは相当数になると、筆者は感じている(写真:cnythzl/iStock)

「今年はHRテックが熱い1年になるはず」

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そう言い切る人に出会う機会が増えました。HRテックのサービスを提供する会社、メディア、人事部の方々などです。

金融とテクノロジーを掛け合わせたFinTech(フィンテック)、不動産とテクノロジーを組み合わせた不動産Techのように「○○テック」と冠したサービスが、この数年で著しく増加しています。人事領域ではHR(Human Resource)テックと呼ばれ、クラウドや人工知能(AI)、ビッグデータ解析といった先端テクノロジーを駆使し、採用・育成・評価・配置など人事業務の効率化と質の向上を目指すサービス全般として注目度が高まっています。

2018年以降、日本はHRテックが熱くなる?

米調査会社のCB Insightsによると、2016年までに全世界で約2000億円の資金がHRテックのスタートアップ企業に投資されたとのこと。

それくらい、HRテックへの注目は一気に高まりつつあり、ベンチャー企業の集積地であるシリコンバレーでもHRテック関連企業が急増中。日本での動きも加速しています。よくタイムマシーン戦略と呼ばれますが、新たなビジネスが立ち上がり、成熟していくタイミングには日本と米国で時差があります。この時差をとらえ、米国でホットになりかけたビジネスに注目、日本で事業化するプレーヤーが続々出てきます。HRテックもそのひとつです。

筆者の会社も参加している世界最大級のHRテックイベント「HR Technology Conference」にも日本企業からの視察が急増しています。2018年以降に日本でHRテックが熱くなると言われるゆえんはこのあたりにあります。

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