働くLGBTや就活生が求める「安全感」の本質 日本企業の対策と意識はどこまで進んだのか

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社内や、特に身近な同僚にLGBTに対する理解がなければカミングアウトは難しい。つまり心理的に安全だと感じられなければ、わざわざリスクを冒してまでカミングアウトするより、セクシュアリティを隠して生きたほうがましだということにつながってしまう。

そんな中、谷生さんの上司のように、相手のことを決めつけず話を聞いてくれたり、何に困っていて、どうすればいいかを聞き、一緒に考え、行動してくれる人がいることは、本人にとっての「心理的な安全感」につながる。自分を開示でき、自分らしく働けるということは本人にとって快適というだけにとどまらない。結果的に、谷生さんのように仕事上のパフォーマンスの向上にもつながるのではないだろうか。

理解者がいれば、制度がなくていいということでもない

とはいえ、理解者が見つかれば、制度がなくていいということでもない。ゲイの大学生の江藤さんも、セクシュアリティを特別に取り上げることなく、フラットに扱ってほしいと話していた。その会社にLGBTに関する取り組みがあることや、制度が整っていることは、ゲイであることが他の人と同じように、平等に扱われるかどうかを測る1つの指標になっている。

会社としてセクシュアリティを理由とした差別の禁止を明文化したり、同性カップルに異性婚と同じような福利厚生を適用するといった、制度を整えることをきっかけに、社員の中からLGBTや多様な性のあり方に対する関心が高まる可能性は十分にある。

それに伴い、具体的に言うと「ゲイという属性だけを取り上げて笑いのネタにしない」とか「セクシュアリティに関係なく1人の人間として平等にとらえる」といった社内一人ひとりの意識レベルまで、理解や認識が浸透するということもあるだろう。

今回のイベントでは企業側による制度の説明が多くあったが、それに加え実際に働いている当事者側から、会社での働きやすさについて実体験をベースとした話も多く聞かれた。両者の話から、制度面と意識面の両方からのアプローチが相互に作用し合うことで「働きやすさ」につながっているような印象を受けた。

自分について開示し、相手についても知ることで心理的安全性を感じるというのはLGBTに限った話ではないだろう。しかし、特にLGBTは見えにくいマイノリティであり、それと同時にLGBTに対して理解したいと思っている人もまた見えにくい。誰が理解があるのか見えない中で、LGBTが自分のことを開示するのは依然ハードルが高い。

自分らしく働くとはどういう状態なのだろうか。2人の話から私は「自分について開示する範囲やその程度を自分でコントロールでき、セクシュアリティを隠さなければならないというコストがかからず、心理的に安全だと感じる中で働ける状態」なのではないかと考えた。

それが本人のパフォーマンスの向上につながり、結果として本人にとっても企業にとってもプラスになるのではないか。

まだまだLGBTに対する施策というのは始まったばかりと言える。2つのイベントでは大手の企業からの参加が目立った。LGBTについて考えることは、さまざまな違いを持った人たちのパフォーマンスの向上につながるきっかけとなるはずだ。今後は、都市部の大企業だけでなく全国のさまざまな企業にも取り組みが広がっていくことを期待したい。

松岡 宗嗣 MEIJI ALLY WEEK代表

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まつおか そうし / Soshi Matsuoka

1994年、愛知県名古屋市生まれ。オープンリーゲイの大学生。LGBTを理解し支援したいと思うAlly(アライ)を増やす日本初のキャンペーン「MEIJI ALLY WEEK」を主催。

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