「デジタル広告」の現状がわかる5つのグラフ 2017年は新規広告の大部分がデジタル広告へ

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それでも、テレビはほかのメディアと比べて、いまも強い力をもっている。2016年には、テレビが広告支出に占める割合は42%だった。

プログラマティックTVがそれなりの規模に成長するのは、まだ先のことだ。同じように、データ(自宅の場所、購買行動、収入など)に基づく広告を従来型のリニアTVの広告に挿入するアドレサブルTVも、規模の面で壁にぶつかっている。

いまはモバイルの世界だ

広告支出におけるデジタルメディアのシェアは、ゆっくりではあるが拡大中だ。全広告支出に占めるデジタルメディアの割合は、2016年には30.7%だったが、2017年には33%に達すると予測されている。グループMによると、人々がメディアに費やす時間は全体として増えており、2016年には1日あたり8時間だった。また、平均的な人がメディアを利用する時間は、前年比で1日あたり9分増加した。さらに、オンラインメディアに費やす時間は14分増えているが、これはモバイルの成長のおかげだ。同社のレポートにはSnapchatのようなプラットフォームのデータが含まれていないが、成長の要因として真っ先に思い浮かぶのは、こうしたプラットフォームだろう。

「2016年には、GoogleとFacebookが、増加を続けるデジタル広告支出の大半を引き寄せた」と、グループMでフューチャー・ディレクターを務めるアダム・スミス氏は言う。「2017年には、SnapchatやAmazonが、FacebookとGoogleのバリューチェーンにどのように割って入れるのかに、業界の注目が集まるだろう。また、バイドゥ、アリババ、テンセントが、中国にもっているような強力な足場を世界市場に広げられるかどうかも注目される」とスミス氏は語った。

グローバルなインタラクション指標 出典:グループM

Jessica Davies(原文 / 訳:ガリレオ)

DIGIDAY[日本版]編集部

2015年9月1日にローンチした「DIGIDAY[日本版]」を運営。同サイトでは米「DIGIDAY」が日々配信する最新のデジタルマーケティング情報をいち早く翻訳して掲載するほか、日本国内の動向についてもオリジナル記事を配信している。メディアジーンが運営

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