キヤノン､頼みの綱の一眼レフも減速 円安メリットでも増益幅は縮小

円安メリット除けば、売り上げも営業利益も低調

為替変動の影響を除いた現地通貨ベースでの修正計画では、複合機などのオフィス事業が前期比0.7％減、デジカメやインクジェットプリンタなどイメージング事業が6.5％減、半導体製造装置や医療機器など産業機器事業が5.9％減と主要事業がいずれも落ち込み、全体では4％の減収を見込んでいる。

また、今回修正された通期見通しは、前期比では依然、増収増益ではあるものの、会社側の従来計画（4月発表）に比べれば、売上高で1300億円、営業利益で700億円をそれぞれ下方修正したことになる。

下方修正の大きな要因は、デジタルカメラの想定以上の不振だ。

スマホ普及の影響で市場が急減速しているコンパクトデジカメは、一段と市場環境が厳しくなっている。キヤノンはコンデジの年間出荷台数計画を、従来の1450万台から、1400万台へと今回修正した。

さらに今回の修正発表で明らかになったのは、コンデジの不振を補う牽引役として堅実な成長が見込まれていた、レンズ交換式デジカメ（一眼レフとミラーレス一眼）の変調だ。特に収益柱の一眼レフについては、欧州景気の低迷や、中国での反日不買運動に続く景気停滞が売り上げに悪影響を及ぼしている。

このような状況の変化を受け、キヤノンはレンズ交換式の出荷台数計画を従来の920万台から、900万台に見直している。前年の820万台からは9.7％増にはなるが、その増加数の多くは昨年9月に発売したミラーレス一眼の販売が通年化する影響が大きいとみられる。