「６月、日本株大暴騰」の根拠 「5・23ショック」のあとに、待ち受けるもの

グローバル・マクロ系のヘッジファンドと言われる投資主体が、どうやら参入したらしいとの分析を耳にした。そんな矢先に、ロンドン・シティからメッセージが届いたのだ。「いよいよ激しくなるヴォラティリティの中で、日本株マーケットの高騰が始まる」。そう私は確信しかけた。

だが、今度はそれが突然の「訪日中止」というのだ。無論、たった一つの非公開情報だけで全体を判断することは危険だ。しかし同時に物事の予兆（Early Warning Signal ＝EWS）はえてして偶然転がり込んでくる。これに気付くか気付かないかが、グローバル・マクロ（国際的な資金循環）のダイナミズムを的確につかみ続けることの成否に直結してくる。

同じく非公開情報として転がり込んで来る統計分析データを見ると、ちょうどその頃から「5月24日、あるいは29日が危険日」という黄色信号が点滅し始めていた。何が起きるのかはわからない。しかし、「何か」が起きる危険性が高まっていることを、一見すると数字の羅列のように見えるデータが密かに物語り始めていたのである。一体何が起きるというのか。

先ほど述べたような理由で、わが国は自ら「日本バブル」を起こさざるを得ない立場に置かれている。そして米欧のヘッジファンドや投資銀行たちもまたそこで莫大な利益を獲得しようとしていることは、ここに来て矢継ぎ早にプレス・リリースされている彼らの日本ファンドの数々からも明らかだ。

大きくなかった、国外のリスク要因

一方、彼らはわが国の国外にあるリスク、すなわち「外生的リスク」と連動して動いている。時に米欧各国の政府と密接に連携しながら世界中で富を集めて廻っているこれらヘッジファンドや投資銀行たちは、戦争やテロといった地政学リスクすら、どういうわけか事前に知っていることが多い。そのため、リスク炸裂にはまって身動きが取れなくなっているわが国の機関投資家や個人投資家を尻目に、彼らは常に売り抜けていくのだ。そうである以上、彼らと同じレヴェルで動くためには、そうした外生的リスクの現状を公開情報で分析し続けるしかない。

その意味での外生的リスクをこの時ウォッチする限りにおいては、状況は何も危険が無い状態（いわゆる「リスク・フリー」）といっても良いものだった。とりわけ中東における地政学リスクについては、シリアのアサド政権による「化学兵器」使用疑惑が持ち上がっていたものの、本格的な戦闘開始には米国のオバマ政権が及び腰であった。むしろ米国はロシアと共に「シリア問題に関する国際会議」の開催すら呼び掛けており、イスラエルがシリアに対して事実上の空爆を繰り返しても、大規模な戦乱にはならない状況が続いていた。