大暴落後の日経平均はどうなるのか 「アベノミクス相場」はまだ終わらず？
過熱、過熱とはいわれていたが、ここまで暴落するとは――。23日の日経平均株価は、前日の終値に対し1143円28銭安。率にして7.3％安の1万4483円98銭で引けた。
下げ幅は大震災時を超える
約1143円という下げ幅は、ITバブル崩壊時の2000年4月17日の1426円安以来、13年1か月ぶりの大きさで、東日本大震災（2011年3月11日）の下げ幅である1015円（同3月15日）も超えた。また、1日だけで見ても、23日の高値1万5942円から安値までの値幅である1458円は、大震災のそれ（1210円）を大きく上回った。
東洋経済の株式専門誌『株式ウイークリー』では先週の段階で「1万5000円を超えれば反落を警戒」という趣旨の相場見通しを書いた。23日には一時高値1万5942円をつけたので、見通しは外れたことになる。しかし、その後の下げはすさまじかった。
23日の暴落は、複数の要因が重なって起きた。日本の株式市場は、少なくともテクニカル面では歴史的な過熱局面にあった。三菱UFJモルガン・スタンレー証券の調べによると、日経平均株価と200日移動平均線の乖離率は、比較可能な1970年代以降、最大に拡がっていた。25日移動平均線との乖離率も、約11％に達していた。
前日の22日には日銀の金融政策決定会合や、バーナンキFRB（米連邦準備制度理事会）議長の議会証言という、重要イベントがあった。特に後者では株高を支えてきた量的緩和策の縮小観測が市場で浮上。これらを受け、23日は金利が上昇（米国の長期金利の一時2％乗せ、国内長期金利の一時1％乗せ）していた。
前引けにかけては、HSBCが発表した5月の中国のPMI（製造業購買担当者景気指数）が49.6と7カ月ぶりの50割れとなったことで、市場の心理が大きく悪化した。そこへ「おそらくヘッジファンドが、高値警戒感が極度に高まっていたところを売り崩しにかかった」（東野幸利・DZHフィナンシャルリサーチ日本株情報部マネージャー）。
