｢在宅勤務｣はむしろ従業員に厳しい制度だ 使う側には｢覚悟｣も必要になる

一見、夢のように思える在宅勤務ですが…（写真：Graphs / PIXTA）

成功しそうな人から導入するのは、ある意味当然

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ここのところ、育児や介護など、働く時間や場所に制約のある社員に向けて、在宅勤務制度を導入する企業が増えているようですね。さらには、知名度の高い企業が、制約のない社員にもこの働き方を導入する、といった報道もよく目にするようになりました。

あなたの勤める会社でも、この流れに乗って、まずは部分的に導入を始めた、ということでしょう。「在宅勤務のメリット・デメリット」といったキーワードで検索すれば、関連する記事はたくさん出てきます。あなたの会社で、限定的に制度が導入された意図は、少し勉強すれば「なんとなく」はすぐにつかめるのではないかと思いますよ。また、上司や人事に、意図を確認してみたり、今後の拡大計画について問い合わせてみるのもよいと思います。

憶測でしかありませんが、試験的に導入する場合、「成功しそうな」社員に対して限定的に始めてみて、そこから効果検証する、というパターンもよくありますから、段階的にしろ、拡大前提である可能性も高いように感じます。「私には使えないじゃん！」と憤慨する気持ちもがっかりする気持ちも、よくわかりますが、冷静に色々と調べたり、確認したりして、事実をつかむようにした方が、今後の自分の対応が決めやすくなるのではないでしょうか。

私がリクルートに勤めていた頃も、在宅勤務制度がありました。今や全社員が対象で導入されている事業会社・関連会社もありますし、先進的な働き方の導入ケースとして注目もされています。でも、私が勤務していた数年前は、まだまだ「恐る恐る」といった感じで導入されていて、取得できる社員も限定的でした。