穀物高の悪夢が再来、身構える食品メーカー

こうした中、加工食品メーカーは「まずは販促費の抑制や量目変更、商品数削減などで対処するしかない」（ＵＢＳ証券の高木直実アナリスト）。一方、原料価格に左右されにくい商品開発も進めており、たとえばキッコーマンでは「使い勝手がよい容器に入ったしょうゆなど、高付加価値品の強化で対応する」（中野祥三郎常務）。また、業務用マヨネーズ大手のケンコーマヨネーズは油脂量の少ないマヨネーズの生産設備を増強する。健康機能品のニーズ獲得だけでなく、原料の油脂費用を抑えるのが狙いだ。

「秋以降は南米で大豆の増産が行われるなど供給が増え、穀物価格は下落に向かう」（丸紅経済研究所の美甘所長）との見方が強い。ただ「量が確保できても品質が伴わなければ、加工時の歩留まりが悪化する」（日清オイリオの芋川専務）という懸念も残る。

異常気象が常態化する可能性も指摘されている。日本総合研究所の藤井英彦理事によると、「００年以降は異常気象の発生頻度が増えている。今後（穀物の生育に適した）気象条件に改善するとは考えにくい」。需要構造や気候条件が変化する中、中長期的に穀物価格が高値圏で推移する可能性もある。小売価格への転嫁が難しい状況下、食品メーカーにとっては試練が続きそうだ。

（平松さわみ　＝週刊東洋経済2012年9月15日号）