食中毒のペッパーランチ、崩れた収益モデル
今回の事件でも、客がＯ−１５７に感染した成型肉を十分に焼かずに食べたことが原因と見る向きが多い。問題の角切りステーキは販売を停止したが、霜降りの加工肉は現在も扱っており、しっかり加熱する必要がある。
同社は営業再開と同時に、生肉での提供を中止すると発表したが、方針転換は容易でないだろう。客が自ら焼くことで、店舗オペレーションを簡略化するというビジネスモデルを見直せば、現場が混乱するおそれもある。
それ以前に、まずは信頼回復が急務だ。２００７年の、店長らによる女性客への拉致監禁暴行事件では、社会的な信用を大きく失った。その後に起こった食中毒事件だけに、負のイメージを払拭するのは容易でない。」
（田宮寛之、前田佳子 撮影：今井康一 ＝週刊東洋経済）
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