いきなり年収2000万円!今アツい仕事の真実

グーグル、トヨタ…人材争奪は国境を越える

「新卒を雇おうとすると、年収は最低でも2000万円。大手は3000万~4000万円で人材を引き入れている」

これはプロスポーツ選手の話ではない。今、企業同士がかつてない人材争奪戦を繰り広げている。震源地は米国シリコンバレー。「大手」とはネット企業のグーグルやフェイスブックだ。

人工知能やロボットのエンジニアが不足

いわゆる「プロ経営者」のヘッドハンティングでもない。現場で働くエンジニアの採用の話である。それも、人工知能(AI)やロボットの分野だ。企業はのどから手が出るほど欲しい一方で、最先端の研究に携わる人材は大学院の博士課程に属しているか、まだ卒業して間もないというケースばかり。需要に比して供給が圧倒的に足りていない。未経験の新卒でさえ給料が“爆騰”する理由はここにある。

週刊東洋経済2月20日号(15日号)の特集は『給料が上がる仕事 下がる仕事』です。上の画像をクリックするとアマゾンのサイトにジャンプします

冒頭の衝撃的な数字を教えてくれたのは、AI開発を手掛けるベンチャー、プリファードネットワークス(PFN、本社・東京都)で最高戦略責任者を務める長谷川順一氏だ。そもそもAIの研究開発で最先端を行く人材が、日本にはまだほとんどいない。最新のAI技術は世に出てからまだ日が浅いためだ。

「われわれも世界中からかき集めており、(一般的な日本企業よりも)給料は上げてきた」(長谷川氏)。それでも最近、内定寸前だった米国の転職希望者は現地のベンチャーを最終的に選んだ。決め手は待遇だったとみられる。

日本企業は危機感を募らせている。人材大手リクルートキャリアによれば、同社に寄せられた求人のうちAI関連のもの(「AI」や「人工知能」というキーワードが含まれる求人)は、2012年は年間の件数が1ケタだったが、14年には3ケタに急増、15年には約200件に達しているという。人材へのニーズは高まる一方だ。週刊東洋経済は2月20日号(15日発売)の特集『給料が上がる仕事 下がる仕事』でその最前線を追っている。

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