2015年も残り6日となった。きょう12月25日は多くの企業で、今年最後の給料が支払われる日だ。給与明細と同時に今年の源泉徴収票が配布される職場も少なくないだろう。源泉徴収票には、今年の年収が記載されている。
あなたの年収は、昨年に比べて増えただろうか。自分や同僚の年収だけでなく、ほかの企業に務める友人・知人の年収との比較も気になるところだ。この時期は地元に帰省する人も少なくないだろう。地方で仕事をしている人はいったいどのぐらいの給料をもらっているのだろうか。
東洋経済オンラインは『会社四季報』(新春号が発売中)でも掲載しているデータを活用して、全上場企業約3600社を全国7地域(北海道・東北、東京除く関東、東京、中部、近畿、中国四国、九州沖縄)に分けた平均年収ランキングをまとめた。その第1弾として近畿地方の2府4県(大阪府、京都府、兵庫県、滋賀県、奈良県、和歌山県)に本社を置く528社のランキングを公表する。
本社の所在地は『会社四季報』2016年1集(12月発売)の本社欄に掲載した実質上の本社を採用。その他のデータは2014年9月期~2015年8月期の有価証券報告書に掲載された値を用いた。従業員数は連結ベースを優先し、平均年齢と平均年収は単独とした。
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