2015年最後の給料日で源泉徴収票をもらった人は、今年の年収がいくらになったかを確認しただろう。1年前と比べて増えただろうか。自分の年収が増えたか減ったかも関心事だが、ほかの会社に勤める人の年収も気になるところだ。
東洋経済オンラインは『会社四季報』(新春号が発売中)でも掲載しているデータを活用して、全上場企業約3600社を全国7地域(北海道・東北、東京除く関東、東京、中部、近畿、中国四国、九州沖縄)に分けた平均年収ランキングをまとめた。
第1弾は「近畿528社」をお届けしたが、今度は中部圏(愛知、岐阜、静岡、三重、福井、石川、富山、新潟、山梨、長野の各県)に本社を置く上場企業394社についてのランキングをまとめた。
本社の所在地は『会社四季報』2016年1集(12月発売)の本社欄に掲載した実質上の本社を採用。その他のデータは2014年9月期~2015年8月期の有価証券報告書に掲載された値を用いた。従業員数は連結ベースを優先しし、平均年齢と平均年収は単独とした。
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