2015年最後の給料日で源泉徴収票をもらった人は、今年の年収がいくらになったかを確認しただろう。1年前と比べて増えただろうか。自分の年収が増えたか減ったかも関心事だが、ほかの会社に勤める人の年収も気になるところだ。
東洋経済オンラインは『会社四季報』(新春号が発売中)でも掲載しているデータを活用して、全上場企業約3600社を全国7地域(北海道・東北、東京除く関東、東京、中部、近畿、中国四国、九州沖縄)に分けた平均年収ランキングをまとめた。
第1弾は「近畿528社」をお届けしたが、今度は中部圏(愛知、岐阜、静岡、三重、福井、石川、富山、新潟、山梨、長野の各県)に本社を置く上場企業394社についてのランキングをまとめた。
本社の所在地は『会社四季報』2016年1集(12月発売)の本社欄に掲載した実質上の本社を採用。その他のデータは2014年9月期~2015年8月期の有価証券報告書に掲載された値を用いた。従業員数は連結ベースを優先しし、平均年齢と平均年収は単独とした。
中部圏の1位はファナックの1276万円。工作機械用NC(数値制御)装置で世界首位のメーカーで、産業用ロボットなどでも強い超優良企業として名高い。2015年3月期の売上高7297億円に対し、直近の現預金保有額は7906億円、短期保有有価証券は1450億円も抱えている。ネットキャッシュは9356億円で有利子負債はゼロと、財務体質も極めて堅牢で給与水準も高い。
相対的に高い地方テレビ局はあこがれの職場か
2位は中部日本放送の1184万円。4位に入った新潟放送(898万円)とともにTBSなどのJNNネットに所属している。在京・在阪の大手ほどではないにしても地方のテレビ局は、相対的にその地域における給与水準が高く、あこがれの職場の一つになっていることがうかがえる。
このほか3位に豊田通商、6位にデンソー、7位にトヨタ自動車など、名古屋を地盤とするトヨタ系の有力企業が軒並み名を連ねた。
無料会員登録はこちら
ログインはこちら