日本の｢動画配信｣は､どこまで伸びるのか Netflix上陸､迎え撃つdTVなど百花繚乱

スマートフォンの普及が動画コンテンツの視聴形態を大きく変えつつある（写真：xiangtao / PIXTA）

2015年になって、映像配信ビジネスは急速に進歩を遂げている。アメリカでは10年ほど前から定着しており、日本でもビジネスそのものは同時期にスタートしているものの、この期間は試行錯誤ばかりで前に進めなかった、とも言える。

では、その試行錯誤とはどんな状況だったのか？ そして、なぜ15年になって急に動き出したのか？ その背景を知ることで、映像配信だけでなく、日本の映像産業全体が抱える問題点が見えてくる。

国内2社の積極策でNetflix参入が決まった!?

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2015年の映像産業にとって、台風の目が「Netflix」であったのは間違いない。全世界で7000万を超える有料会員を持つ、世界最大の映像配信事業者が、9月に日本へ上陸した。

同社の日本参入は、家電業界および映像関連業界では、14年の早い段階から噂されていた。13年からNetflixは海外進出を加速しており、アジア市場への足がかりとして日本市場を考えている……というのがもっぱらの噂であった。そしてそれは事実でありNetflixは14年中に家電メーカーや主だったテレビ局・映画会社などとのコンタクトを取り、参入準備を進めていた。

Netflixは、俗に「SVOD」と呼ばれる形態の映像配信事業者だ。SVODとは「サブスクリプション・ビデオオンデマンド」の略。毎月決まった額を支払えば、サービスに登録された何万本というビデオから、好きなものが見放題になる。アメリカではレンタルDVDを駆逐し、ケーブルテレビを追いかけ、世帯普及率が4分の1を超えるまでに成長している。夜のゴールデンタイムには、アメリカのインターネット・トラフィックのうち、4割弱がNetflixへのアクセスで占められるほどになっている。