「タイパ重視」に受け入れづらく…
「コロナ以前と比較して、現在の相席屋の業績は、エリアによっては8割ほどの状況が続いている。客層もかつていた30~40代の層がごそっと減った。相席業界全体としても、コロナ以前は有象無象にあった模倣店も淘汰され、創業から10年近くで業界が一周した感覚です」
相席屋を運営する、セクションエイト専務取締役の太田光則氏は、最盛期と現在をこう比較する。
相席屋は創業2014年。当時、即席で男女が同卓になるシステムは目新しく、新店が軒並み当たった。創業から3年足らずで80店舗以上を出店し、ハワイへの展開や、結婚相談所の開設など、事業の幅を広げていく。
一方で、2017年に、相席屋はピークを迎える。創業時は新鮮だった体験も飽きが訪れ、マッチングアプリの台頭や競合店の林立、コロナ禍による行動制限なども重なり、相席屋は陰りが濃くなっていった。
前述した外的要因に加えて、相席するシステムは、時代的な価値観にそぐわなくなったことも大きかった。
相席業態は基本的に、男性が時間制で料金が加算され、女性は時間制限なしで無料という形態を取る。つまり運営側としては、いかに男性客に長く滞在してもらうかが収益の柱となる。
しかし太田氏によれば、男性客の平均利用時間は、コロナ禍以前の120分から、現在90分近くまで短縮しているという。時間制で料金が加算されるうえ、相席する女性を選べない不確実性が、昨今のタイパ主義に受け入れづらくなっている。


















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