宿敵ソニー・パナソニックが有機ELで提携、次世代パネル競争の勝算

もっとも、有機ＥＬの大型パネルについては「量産技術開発は２～３合目に差しかかったところで日本勢が完敗したわけではない」（アイサプライの増田淳三氏）。サムスンやＬＧが年末に発売するテレビが想定価格７５万円以上と超高額なのも量産技術が確立されていないからだ。

となれば、日本勢にも巻き返しのチャンスがないわけではない。

ソニーは０７年、低分子の有機材料を高温で気化しパネルに吹き付ける「蒸着方式」で、世界で初めて１１型の有機ＥＬテレビを発売した（採算が合わずその後販売中止）。現在は自社の業務用モニター向けに、細々と有機ＥＬパネルを東浦事業所（愛知）で生産している。

サムスンも採用している蒸着方式は、当座の「現実的な量産方法」（テクノ・システム・リサーチの林秀介氏）。ただ大型化が難しく、大がかりな設備投資が必要だというデメリットがある。

一方、パナソニックは約５年前から住友化学と組み、高分子の有機材料を用いた「印刷方式」を研究してきた。「大型パネル生産に適した方式でコストも抑えられる」（林氏）。姫路の液晶パネル工場に３００億円を投じ年内にも試作を始める。ただ、量産には４～５年の時間と、数千億円規模の投資も必要となる。

短期的にはソニー、長期的にはパナソニックの方式を確立し、生産は台湾に委託して巨額投資を避ける──。両社技術の強みを生かしたロードマップが実現できれば、提携のシナジーも出せるだろう。

両社ともに有機ＥＬ部門には数百人規模の開発要員を抱えているが、単独で戦う体力は残っていない。「リストラを避け、『前に進む』にはこの方法（提携）しかない」（関係筋）。ソニーは“支援”を狙い産業革新機構への働きかけを強めている。

“打倒サムスン”へライバル同士が手を組む日は訪れるか。

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