｢"自分語り"が多い｣｢国分もかわいそう｣と賛否…ようやく実現した《国分太一の会見》と《日テレの対応》に抱く､"強烈な違和感"の正体

コメントどおり、日本テレビの対応は一貫していて正論のようにも見えます。

しかし、ハラスメントの加害者は何らかの処分を受けるべきものである反面、国分さんのケースでは番組降板だけでなく、グループ解散、個人の活動休止、家族への影響などの莫大な喪失、さらに社会復帰が閉ざされた状態は、行為との釣り合いが取れていないのも事実。

公平・公正が求められるメディアであるうえに、国分さんを長年起用してきた責任もある日本テレビは、今の「有罪判決を受けた人よりも厳しい」というアンフェアな状況をスルーしていいわけではないように見えます。

日テレに向けられた「新たな疑念」

もう1つ会見を経たことでの変化は、日本テレビが「被害者保護」の一点張りで国分さんの苦境をスルーしてきたことが、これまでの対応に疑いの目を向けられることにつながったこと。

実際、会見中からネット上には「打ち合わせと言っておいてのだまし討ちはひどい」「加害者と確定したわけではないのに多くの人間で囲い込み、録音データを消させるなど、国分さんの人権を軽視した」「それだけの聞き取りでハラスメント事案の認定ができるのか」などの声があがっていました。

さらにそんな疑いの目は思わぬ方向にも拡大。会見当日、週刊文春電子版が報じたコンプライアンス違反の詳細は、まるで“先行配信”のようなタイミングのよさから、「国分さんが不利になるように日本テレビがリークしたのでは？」という声があがっていたのです。

もちろん真偽はわかりませんが、そう思ってしまった人がいるのは事実。日本テレビは会見を開いた国分さん側に抗議のようなコメントを発表する一方で、週刊文春には抗議しないことも、そんな疑念を助長している一因でしょう。

一連の対応に対する疑念が、この報道によって、新たな疑念につながってしまったのです。