あなたの近未来に役立つ「3つの景気指標」

把握すべきデータはたったこれだけ!

大人なら押えておくべき「3つの景気指標」とは?(写真:ABC / PIXTA)

東京23区の一人あたりオフィス面積は3.87坪、調査開始以来の最小値になったそうです(ザイマックス不動産総合研究所調べ)。

あなたの会社でも、新たな人材がたくさん入社して机も増えて、社員同士が触れ合いそうなくらいに近接していたりしないでしょうか。当方がリクルートに勤務していたとき、社員は袖机もない状況で、オフィスに詰めこまれていたことがあります。これは、新入社員が1000名も入社した時期。おそらく、一人あたり1.5坪くらいの劣悪な環境であった気がします。

狭いオフィスが心理的に与える影響

そのようなオフィス環境が心理的にどのような変化をもたらすか? アメリカの文化人類学者エドワード・ホール氏は距離帯の考え方を提唱し、以下のように大きく4つに分類しています。

・密接距離(0~45cm)
・個体距離(45~120cm)
・社会距離(120~360cm)
・公衆距離(360cm以上)

 

密接距離とは、友人同士で自然な距離。個体距離とは、どちらか一方が手を伸ばせば触れることができる距離、社会距離は先ほどの「仕事上の付き合い」で一般的な距離。また、相手が突然襲いかかってきても、反応できる最低限の距離と言われています。

3.8坪あれば社会的な距離が保てますが、個体距離になってしまうと、会社の同僚にしては心理的にしんどいのではないでしょうか? 当方もかつて、不思議な環境を体験していたのかもしれません。

さて、社会的な距離をなんとか保ちつつも、次第にオフィスが手狭になっているのには、雇用情勢の改善による企業における人員増加の影響も大きいのではないでしょうか。

東京23区の一人あたりオフィス賃料(共益費込み)は月額6万5192円で上昇に転じています(ザイマックス不動産総合研究所調べ)。こうした、景気状況を把握する目安になるような調査データがいくつも発表さています。

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