転機を迎える日本の人材育成（その1）

●大企業ほど年間教育研修費が多い

　社員1人当たりの年間教育研修費を見ると、はっきりとした金額の差が読み取れる。「2万円未満」の項目を集計すると、「1～300名」では52％と過半数の企業が入ってしまう。「301名～1000名」では41％、「1001名以上」では32％である。
次に「5万円未満」を集計すると、「1～300名」77％、「301名～1000名」70％、「1001名以上」では53％である。「5万円超」となると、「1001名以上」は16％あるが、「301名～1000名」では12％、「1～300名」では4％とわずかである。
教育研修費に関しては、「2012年度の年間教育研修費の予算の前年比での増減」も聞いている。「社員1人当たりの年間教育研修費」と厳密に照応するものではないが、「前年比増減」ではどの企業規模でも2割程度が増やし、6割前後が現状維持だ。ただ「1001名以上」の企業では14％が「減らす（2割未満）」と回答し、目立っている。

図表11：2011年度の社員1人当たりの年間教育研修費の予算（全体、規模別）

[+]画像拡大

図表12：2012年度の年間教育研修費予算の前年比増減（全体、規模別）

[+]画像拡大

次回は教育研修の中身についてレポートする。