転機を迎える日本の人材育成（その1）

　HR総合調査研究所は2012年3月14日～28日に、人事担当者に対して「人材育成」についてのアンケート調査を行った。回答を得たのはメーカーの人事80名、非メーカーの人事109名の合計189名だ。教育研修に関する調査はたくさんあるが、今回の調査は人材育成とスタンスを広めに取り、規模別、業種別で調べている。その結果、規模やメーカー、非メーカーでの違いが浮き彫りになった。また現在と将来についても質問しており、人材育成の課題が変化していく様子もうかがえた。
レポートを2回に分け、初回は人材育成の形態や教育体制について述べる。次回は教育課題などの中身について解説したい。

●規模が大きいほど人材育成の専門部署がある

　教育研修を実施する専門部署について聞いたところ、メーカー、非メーカーともに「1001名以上」は6割以上が専門部署を持っている。規模が大きいほど人材育成の専門部署があることがまずわかる。
ただしメーカーは残りの39％が「兼任の部署」なのに対し、非メーカーでは「兼任の部署」は20％であり、「決まった部署はなく、プロジェクトチームを組織」が5％、「各現場で個別対応」10％とバラエティに富んでいる。
非メーカーを規模別で見ると、規模が小さいほど「専任部署」「兼任部署」が少なくなり、「1～300名」では「専任部署」19％、「兼任部署」39％とあわせても58％。「プロジェクトチーム」11％、「個別対応」20％と決まった部署がない企業が増えていく。
メーカーは「1001名以上」、「301名～1000名」、「1～300名」のそれぞれが個性的だ。とくに「301名～1000名」では「専門部署」は9％であり、メーカー、非メーカーの中で最も低い。しかし「兼任部署」は73％と最高である。理由として考えられるのは、教育研修には取り組んでいるが、人事部の要員が少なく、兼任になっていることだ。

図表1：教育研修を担当する部署（メーカー、規模別）
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図表2：教育研修を担当する部署（非メーカー、規模別）
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