転機を迎える日本の人材育成(その1)

転機を迎える日本の人材育成(その1)

 

HR総合調査研究所

 HR総合調査研究所は2012年3月14日~28日に、人事担当者に対して「人材育成」についてのアンケート調査を行った。回答を得たのはメーカーの人事80名、非メーカーの人事109名の合計189名だ。教育研修に関する調査はたくさんあるが、今回の調査は人材育成とスタンスを広めに取り、規模別、業種別で調べている。その結果、規模やメーカー、非メーカーでの違いが浮き彫りになった。また現在と将来についても質問しており、人材育成の課題が変化していく様子もうかがえた。
レポートを2回に分け、初回は人材育成の形態や教育体制について述べる。次回は教育課題などの中身について解説したい。

●規模が大きいほど人材育成の専門部署がある

 教育研修を実施する専門部署について聞いたところ、メーカー、非メーカーともに「1001名以上」は6割以上が専門部署を持っている。規模が大きいほど人材育成の専門部署があることがまずわかる。
ただしメーカーは残りの39%が「兼任の部署」なのに対し、非メーカーでは「兼任の部署」は20%であり、「決まった部署はなく、プロジェクトチームを組織」が5%、「各現場で個別対応」10%とバラエティに富んでいる。
非メーカーを規模別で見ると、規模が小さいほど「専任部署」「兼任部署」が少なくなり、「1~300名」では「専任部署」19%、「兼任部署」39%とあわせても58%。「プロジェクトチーム」11%、「個別対応」20%と決まった部署がない企業が増えていく。
メーカーは「1001名以上」、「301名~1000名」、「1~300名」のそれぞれが個性的だ。とくに「301名~1000名」では「専門部署」は9%であり、メーカー、非メーカーの中で最も低い。しかし「兼任部署」は73%と最高である。理由として考えられるのは、教育研修には取り組んでいるが、人事部の要員が少なく、兼任になっていることだ。

図表1:教育研修を担当する部署(メーカー、規模別)
[+]画像拡大


図表2:教育研修を担当する部署(非メーカー、規模別)
[+]画像拡大

 

キャリア・教育の人気記事
トピックボードAD
関連記事
  • 新型コロナ、長期戦の混沌
  • ゴルフとおカネの切っても切れない関係
  • 日本野球の今そこにある危機
  • 意外と知らない「暮らしの水」ウソ?ホント?
トレンドライブラリーAD
人気の動画
日本初、「工場を持たない」EVメーカー誕生の衝撃
日本初、「工場を持たない」EVメーカー誕生の衝撃
面接や説明会で採用者が嫌う「9つのNG質問」
面接や説明会で採用者が嫌う「9つのNG質問」
海外マネー流入!外国人に買われた日本企業20社
海外マネー流入!外国人に買われた日本企業20社
優秀なはずの上司の下で部下が育たない根本理由
優秀なはずの上司の下で部下が育たない根本理由
アクセスランキング
  • 1時間
  • 24時間
  • 週間
  • 月間
  • シェア
トレンドウォッチAD
生前贈与がダメになる<br>相続の新常識

相続をめぐる環境が激変しています。年110万円まで非課税だった生前贈与が税制改正により認められなくなる可能性も。本特集では相続の基本から、よくあるトラブルと解消法、最新路線価に基づく相続税額、さらに生前贈与の将来動向まで取り上げました。

東洋経済education×ICT