転機を迎える日本の人材育成（その1）

●1000人を境に教育研修スタッフ数は大きく異なる

　「1001名以上」では6割強の企業が教育研修の専門部署を持っているが、何人のスタッフがいるのだろうか。
全体で見てみると、規模が大きくなるほどスタッフ数が多いことがわかる。「1～300名」では「1人」が25％、「2人」「3人」「4人」は19％であり、「5人」は6％、「6～10人」13％で、11人以上はない。
「301名～1000名」では、「1人」が急減して7％。「2人」は急増して40％になる。「3人」と「4人」は13％ずつで、「5人」20％、「6～10人」7％。「1～300名」と同じく、11人以上はない。
ところが「1001名以上」になると様相は一変する。「1人」と「2人」はなく、「3人」17％、「4人」21％、「5人」が13％だ。もっとも多いのは「6～10人」で25％。「11～20人」は13％、「21人以上」も13％ある。1000名を境に教育研修のスタッフ数に大きな違いがあるようだ。

図表3：専門部署のスタッフ数（全体、規模別）
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●メーカー系は選抜社員を、非メーカー系は社員全体を重視する傾向

　能力開発の方針は、メーカーと非メーカーで大きな差がある。非メーカーは社員全体の能力を高めようとしているが、メーカーは選抜社員の能力開発を重視している。
メーカーから数字を確認してみよう。「社員全体」は19％、「どちらかというと社員全体」は39％。あわせると54％と過半数だ。一見すると多いようだが、非メーカーに比べるとかなり少ない。後で比較する。「どちらでもない」は14％、「どちらかというと選抜した社員」が32％だ。
非メーカーでは、「社員全体」28％だ。「どちらかというと社員全体」は42％であわせると70％になる。メーカー系の54％と比べると、明確に「社員全体」が多いのだ。
「どちらかというと選抜した社員」は15％で、「選抜した社員」が3％で合計は18％だ。メーカー系の32％の半分弱である。
メーカー系では生産ラインの現業職と、開発や企画事務職では教育研修体系が異なることが推測される。

図表4：現在の能力開発の方針
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