新規事業を企業変革の「キラーカード」として使うために必要なこととは？（写真：Gearstd／PIXTA）
「サラリーマンに新規事業なんてできるわけがない」かつてよく囁かれた意見は、いまではすっかり影をひそめ、多くの企業から「新規事業」が続々と生まれている。
ただ、新規事業は生まれるものの「大きなビジネスにならない」「人は育つが、育った人ほど辞めてしまう」など「次なる課題」に直面している企業は少なくない。
これまでに230以上の日本を代表する企業の新規事業を支援し、累計2万3000を超えるプロジェクトの創出に関わってきてきた「新規事業のプロ」である麻生要一氏が、この度、6年ぶりの新著『新規事業の経営論』を上梓した。
「1→100に必要な全仕組み」をはじめ、新規事業のすべてを書いた決定版である同書は、発売前に増刷が決まるなど、早くも話題を呼んでいる。
その麻生氏が、「新規事業の壁」について解説する。
【この記事の後編】
→｢今年こそ新規事業を成功させる！｣鍵となる｢ハンティング･ゾーン｣の活用法
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新規事業は何のためにやるの？
新年の仕事始め。多くの企業で交わされる会話があります。
「今年こそは新規事業を立ち上げたい」「そろそろ第二の柱を創りたい」
しかし、この数年で明らかになってきたのは、新規事業は“始めること”よりも“企業価値を押し上げる存在に育てること”のほうが圧倒的に難しいという残酷な事実です。
前作『新規事業の実践論』で普及した「顧客のところに300回行く」という手法は、新規事業を生み出す再現性を確立し、多くの企業が0→1の創出に成功しました。
しかし、それでも日本企業には共通の悩みが残っています。「新規事業は生まれるが、大きくならない」「せっかく育った人材が辞めてしまう」。
なぜ、このギャップが生まれるのでしょうか。そもそも新規事業は“何のためにやるのか”。
仕事始めの今こそ、この原点に立ち返るべきタイミングです。本稿では、『新規事業の経営論』で提示した「新規事業の本質」をあらためて解説します。
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