しかし、このような危惧は杞憂に終わるだろう。たしかに、なくなる職業があることは間違いないが、一方で新しく必要とされる仕事も必ず生まれてくるからだ。
多くの人から必要とされる仕事は普通、環境変化に伴って変わっていく。環境変化に適応するためには、職業の名称に憧れるのではなく、どういった人を喜ばせる仕事をしたいのか、自分のどの特徴を生かした仕事をしたいのか、などを考えることが大切だろう。
そうすれば、おのずとやりたい仕事が見つかる。
人によっては、職業能力を再開発する「リスキリング」が必要になるかもしれないが、それは、環境変化に適応するための「アイカンパニー」への投資行為である。
第3回の記事でもお伝えしたが、アイカンパニーとは、1人ひとりが「自分株式会社」の経営者として、企業に依存することなく、自立的かつ主体的に自らのキャリアを形成していくという考え方だ。アイカンパニーを成長・発展させることに注力していれば、テクノロジーの進化を味方につけることができるはずだ。
生き残るテクノロジーと消えるテクノロジー
今後も、次々と新たなテクノロジーが生み出されていくだろう。ただし、それらがすべて生き残るかといえば、そんなことはない。
よく言われることだが、医者や弁護士など、高収入の職業の業務を代替するテクノロジー開発が進むのは、それがビジネスになりやすいからだ。逆に、他職種に比べて収入が低い保育や介護、交通誘導などに関するテクノロジーはビジネスになりにくい（＝儲からない）ため、技術開発があまり進まないと言われている。
つまり、経済合理性に適したテクノロジー（＝ビジネスになるテクノロジー）は生き残り、経済合理性に適さないテクノロジー（＝ビジネスにならないテクノロジー）は消えていく。これが1つ目の分岐点だ。
もちろん、経済合理性に適したテクノロジーであっても、社会倫理に反するものは淘汰されていく。いささか極端な例だが、麻薬取引のマッチングアプリなどは存在しない。社会倫理に適合するか反するかが、2つ目の分岐点である。
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