英語が苦手な日本企業の救世主なるか。独DeepLが本格参戦、東証プライム上場企業の半数が採用する「翻訳AI」の実力に迫る

DeepLによると、東証プライム企業の半数以上が同社のサービスを利用しているという（筆者撮影）

ドイツ発の翻訳AIサービス「DeepL（ディープエル）」が日本の法人市場で急成長している。6月18日、都内で開催された事業説明会で、同社は企業向けサービスを本格展開することを発表した。同社の説明によれば、東証プライム上場企業の半数以上が採用しており、日本市場は同社にとってドイツ本国に次ぐ世界第2位の規模に成長しているという。

「私自身、英語が苦手で今でもDeepLを使っています」――DeepLジャパンでアジア太平洋統括社長を務める高山清光氏は、説明会の冒頭でこう切り出した。日本ユニシスやBox日本法人などで要職を歴任してきた高山氏だが、英語への苦手意識は今も変わらないという。

DeepL アジア太平洋統括 社長の高山清光氏（筆者撮影）

英語が苦手という高山氏の悩みは、多くの日本企業幹部に共通するものだろう。DeepLが日本で急成長している背景には、こうした現実がある。国際ビジネスコミュニケーション協会（IIBC）の調査では、日本のビジネスパーソンの60％が週1回以上英語を使用している一方、その56％が英語での会話に課題を感じており、64％が発音への苦手意識から自信を持てないとされる。

プロダクト主導で成長した翻訳特化AI

高山氏は「新卒で入社した頃は、ようやく1人1台のPCが配られ始めた時代。その後インターネット、タブレットと続いてきたが、次に全社員が持つべきツールは『言語』だ」と語った。英語が得意な一部の社員に業務が集中する日本企業の現状を、AIツールで解決しようというわけだ。