【産業天気図・海運業】大手の足を引っ張ったコンテナ船が底打ち。０７年度は好転へ

業界環境は好転している。０６年度、準大手以下は後半から「晴れ」模様が目立ってきたが、日本郵船＜９１０１．東証＞、商船三井＜９１０４．東証＞、川崎汽船＜９１０７．東証＞の大手３社が「曇り」から脱し切れず、全体では薄日が差す程度の「曇り」にとどまってきた。しかし、０７年度は大手３社でも収益好転が期待され、現時点では年間を通じて「晴れ」が見込めそうだ。
　海運業の業績を左右する「荷動き」「運賃市況」「為替」「燃油価格」の４要因のうち、荷動きは米中などの世界経済が大崩れしない限り、引き続き高水準を維持。運賃市況は船種や船のサイズ、季節によって異なり、たとえばドライバルクを運ぶバラ積み船は絶好調、一方、原油やガスを運ぶタンカーは北半球暖冬の影響で軟調などまちまちだが、０６年度に大手３社の足を大きく引っ張ったコンテナ船が欧州航路を中心に運賃回復傾向を強めているのがプラス要因になりそうだ。為替や燃油価格も０６年度程度の水準で推移するなら、業績の下押し要因にはならない。
　加えて、大手３社では日本郵船が８０隻、商船三井が６１隻、川崎汽船が２５隻と新造船竣工が引き続きピーク。いずれも低船価時期に発注した船だけに、収益カサ上げ要因として期待できる。準大手の第一中央汽船＜９１３２．東証＞、新和海運＜９１１０．東証＞、飯野海運＜９１１９．東証＞の３社については、そもそもコンテナ船部門を持たないことから、タンカー部門が多少軟調でもバラ積み船部門の絶好調で補い、運賃市況や為替・燃油価格の動向次第では「快晴」となる可能性も少なくない。
　もっとも、個別企業の事情を見比べると、日本郵船では０５年に子会社化した日本貨物航空が０７年度も赤字脱却はならず、足を引っ張りそう。飯野海運では、海運に次ぐ大きな収益柱となっている不動産賃貸部門で、本社も入居する「イイノビル」の建て替え準備が始まり、連結収益は伸び悩む。
　とはいえ本業の海運に関する限り、各社とも、直近ピークの０４年度ほどの勢いはないものの、好天を享受できることは間違いなさそうだ。
【大滝俊一記者】

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