注目の不動産3セクターで明暗が分かれたワケ ホテル・データセンター好調、物流施設は苦境に

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「1 Hotel Tokyo」の客室
日本初進出の「1 Hotel Tokyo」は自然を取り入れたデザインが特徴だ(写真:森トラスト)
金利上昇基調を受け、不動産は事業会社が戦略的に価値を上げようとする「バリューアッド」という考え方が軸に。一方で、マンションについては「居住価値×資産性」で選別する時代に突入している。『週刊東洋経済』1月11日号の特集は「不動産&マンション新次元」だ。2025年の年頭に押さえておきたい、最新のオフィス、ホテル、物流施設、データセンター、そしてマンションの最新事情を紹介する。

不動産業界で注目度が高い3つのセクターの最新動向を見ると、各セクターで明暗がくっきりと分かれている。

ホテル|外資系が続々と開業

訪日客需要の復活で活況に沸くホテル業界。ホテル特化型上場REIT(不動産投資信託)の2024年度の平均客室単価(ADR)はコロナ禍前の2019年度を超える高水準となっている。 

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中価格帯ホテルを中心に運用するいちごホテルリートや、中・高価格帯ホテルを所有するジャパン・ホテル・リート、高級ホテルなどを所有する星野リゾート・リートは、いずれも2024年度ADRが2019年度比で2桁%増。各価格帯で好調だった(ジャパン・ホテル・リートの2024年度数値は中間期時点での予測)。

訪日客のさらなる取り込みを狙い、デベロッパーは外資系ホテルの誘致に注力する。海外での知名度の高さに加え、外資系ホテルの会員基盤が集客力に直結するためだ。グローバルホテルチェーンの会員数はヒルトンが約1.8億人、マリオットは約2億人にも及ぶ。

2025年4月に三菱地所などが手がけるグラングリーン大阪にヒルトン傘下の「ウォルドーフ・アストリア大阪」が開業するなど外資系ホテルの日本進出は加速している。

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