｢1000億円投資｣ジャパネットが握る長崎の"命運" 異例の｢民設民営｣スタジアムに見る"究極の地元愛"

計画決定当時、ジャパネットHD社内ではどのような反響があったのだろうか。

長崎スタジアムシティを運営するリージョナルクリエーション長崎の岩下英樹社長に話を聞いた。

岩下社長はこの時期にはジャパネットHD物流子会社（ジャパネットロジスティクスサービス）の社長を務めており、のちに自身が跡地活用に関わるとは、想像だにしていない。当時の役員会議で「ジャパネットHDが工場跡地の事業者に公募するかもしれない。決まれば事業規模は500億～600億円（当時）」と初めて耳にした際には、「目の玉が飛び出た」「予算のスケール感がピンと来なかった」という。

社員旅行でプレミアリーグ観戦

静まり返った夜のスタジアムの雰囲気も良い。カップルを数組見かけた（写真：筆者撮影）

 先に述べた通り、年間売上高2630億円のジャパネットHDは、スタジアム・アリーナを含む長崎スタジアムシティの建設に最終的に1000億円を投じている。経営判断が下された当時の役員会の様子を岩下社長に聞いたところ、特に反対する向きはなかったという。

ジャパネットHDでは社内でサッカーが話題にのぼることも多く、2012年の「V・ファーレン長崎」JFL→J2昇格時もサッカーの話題で持ちきりだったという。また同社の地盤である長崎県は、かつての強豪「横浜フリューゲルス」（横浜マリノスとの合併で1999年に消滅）の準本拠地でもあり、別の場所で検討されていた「新スタジアム建設構想」に10万2000筆の署名が集まる（2015年1月19日・朝日新聞より）など、土地柄としてサッカー熱がかなり高い。

さらに、スタジアムの建設が明らかになった2018年には「V・ファーレン長崎」がJ1で戦っており（1年でJ2降格）、「約500人でイングランド・プレミアリーグ観戦」という豪快な社員旅行を実施するなど、会社を挙げてサッカーを楽しむ風土があるようだ。スタジアム建設の構想は、社内でも「ロンドンで見たようなサッカー場（トッテナム・ホットスパー・スタジアム）が長崎に誕生するかもしれない」という、岩下社長いわく「ワクワク感」を抱く向きが多かったという。