東京都競馬、ハイテク化でじわり復活 客離れによる25年の苦境から脱せるか

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同社は1996年、電話による在宅投票システム「SPAT4」を導入。発売対象を南関東4競馬場(大井・浦和・船橋・川崎)から徐々に地方競馬全場に広げ、賭け式も4種から9種まで段階的に増やしてきた。

投票できる端末も電話からパソコン、スマートフォン、タブレットへと広げていった。たとえば大井競馬の場合、2014年の馬券の売上高のうち、実に48.9%が在宅投票。場外発売所が37.4%、本場まで足を運ぶ人は13.7%にとどまっている。

競馬場まで足を運ぶ客の単価は高い

ただ、在宅投票にも課題はある。本場まで足を運ぶ客は、長く滞在して複数のレースに投票する傾向が強い。一方で在宅投票を利用する客は、ピンポイントで目当てのレースのみに投票することが多いため、客単価が低くなる。2014年は本場の客単価が2万2300円だったのに対し、在宅投票の客単価は1万0600円と約半分にとどまる。ポイント加算キャンペーンなどを拡充し、地道に単価を引き上げていくしかない。

東京都品川区にある大井競馬場。実際に訪れてくれる人も今後増やせるか

同時に、いまは競馬場への設備投資にも手を抜けない。現在建設中の新スタンド「G-FRONT」は、今年11月のJBC競走を前に完成する予定だ。最もレースが盛り上がるゴール前を一望できる立地で、本場ならではの臨場感を訴求するほか、プライベート感のある個室で観戦・投票できる特別室(10室)も整備する。本格的に復活を果たすことはできるか。

 

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