世界の先頭を切って少子高齢化が進む日本。東洋経済オンラインは、主要な上場企業の平均年齢が過去10年でどれだけ変動したかを調査。第1弾として「社員が高齢化した」500社ランキング（8月4日配信）をお届けした。
調査対象約2600社のうち、7割超となる2000社弱で平均年齢が増加。平均でみると約2歳分、歳を取っているという調査結果だったが、今度は「社員が「若返った＝平均年齢が下がった」企業の上位300社ランキングを紹介しよう。
約3600社の上場企業すべてを網羅している『会社四季報』（2015年夏号発売中）で集計しているデータを活用。直近の従業員平均年齢を、10年前の平均年齢で引き、減少分の多い順に並べた。ランキングは平均年齢の増加分と直近の平均年齢だけでなく、売上高成長率、従業員数増減率、直近の従業員数も併記した。
売上高を成長させている企業が多い
10年以上前から上場し、従業員の平均年齢を継続して公表している約2600社が集計の対象だ。ただ、この10年で本社の中枢を担う社員しかいないケースが多い純粋持ち株会社に移行した会社、逆に純粋持ち株会社から事業会社に移行した会社などは、原則として除いている。
従業員の平均年齢が下がるカラクリはさまざま。積極的に若い社員を中心に人員を増やして事業拡大に邁進している企業もあれば、経営再建のために中高年社員を希望退職などでリストラしているような企業、定年退職者を若手社員で埋めているようなケースなどもある。
ただ、社員の平均年齢が下がっている上位企業は、売上高を伸ばしているケースのほうが多いように見受けられる。人間は歳を取ると、若いときのように体は動かなくなる。その分、円熟味も増していくので悪いことではないが、高齢化が著しくなってくると相対的に会社の活気は落ちやすくなりそうだ。
日本企業の多くが、バブル期の大量採用により現在50歳前後に多くの従業員を抱えている。一方、1990年代後半～2000年代前半にかけては、日本が企業にとってかなり厳しい事業環境が続き、新卒採用を抑制する事態が起きた。年齢ピラミッドのバランスを崩している企業も多く、高齢化の傾向はまだ続くだろう。
ただ、相対的に人数の多いバブル世代が現役を退いていくと、今度はその分の社員を若い世代で補充していかなければならないということが、多くの企業で課題となってくる。将来は、若くて優秀な人材の取り合いも予想されそうだ。
