アップルがAI戦略で｢他社に頼った｣という大誤解 異なるビジネスモデルでAIに取り組んできた

そもそもアップルはOpenAIとの提携をAI戦略の主軸に据えてはいないからだ。

アップルとOpenAIの提携は独占的なものではないし、OSに深く組み込んだものでもない。今後はGoogleの「Gemini」など、他社のクラウドAIも使えるようにしていく予定だという。ウェブブラウザーで検索エンジンの設定を切り替えるようなものだ。

WWDC 2024でのAIに関する各セッション（筆者撮影）

他社の生成AIを使うのは、アップル独自のAIである「Apple Intelligence」とは違う結果を得たいとき。そこでユーザーが選択して利用する機能となっている。

確かにクラウドで動く巨大で賢い生成AIは重要な存在ではある。ただ、「賢いAIに何かを聞く」「複雑なプロンプトを記述して処理してもらう」というのは、生成AIの使い方の1つにすぎない。

アップルが目指しているのは、クラウド上の大きな知性をサービスとして提供することではなく、機器をより便利に使うためのAIだ。

ほかのビッグテックの場合、収益の源泉はサービスもしくは広告が中心。生成AIの強化＝サービスの強化という意味合いも強い。生成AIはコストのかかるサービスであり、だからこそ、AIを作る基盤整備やオフィスアプリケーションへのAI搭載といった要素が有料で用意されていくのは必然だ。

一方でアップルは、iPhoneやMac、iPadといったデバイスの販売から多くの収益を得ている。だとすれば、生成AIで強化すべきはデバイスの魅力という話になる。

OpenAIなどとの提携は最後のピース

デバイスの機能として生成AIをアピール（写真：アップル）

もちろん実際には、他社もクラウドだけをやっているわけではない。GoogleがAndroidの中に生成AI「Gemini」を組み込んだり、マイクロソフトが生成AIを活用するPC規格である「Copilot+ PC」を推進したりするのはデバイスの魅力をアピールするための施策だ。

ただ、他社がクラウド側からデバイス戦略を組み立てているのに対し、アップルはデバイス側から戦略を積み上げている。

アップルにとってOpenAIやGoogleなどの生成AIが追加要素なのは、その部分が土台ではなく最後の1ピースになるからだ。

では、デバイスの魅力を増すためのAIとはどういうものか？